TOYO TIRE (株) (旧 東洋ゴム工業 (株))

会社概要

■URL

https://www.toyotires.co.jp/

■本社所在地

〒664-0847 兵庫県伊丹市藤ノ木2-2-13

業容

-事業は、タイヤ事業および自動車部品事業の2分野。

-三菱商事が同社の株式20.02%を保有。

-タイヤ事業は、売上高の約89％を占める主幹事業であり、乗用車用タイヤをはじめ、SUV/クロスオーバーSUV/ピックアップトラックなど大型車向けタイヤ、トラック・バス用タイヤの開発・製造・販売を手がける。ブランドとして「TOYO TIRES」、 「NITTO」、 「SILVERSTONE」 を保有。

資本構成

-東京証券取引所一部に上場  (2020年12月31日現在)
氏名又は名称 出資比率 (%)
三菱商事株式会社 20.02
日本マスタートラスト信託銀行株式会社 (信託口) 9.56
株式会社日本カストディ銀行 (信託口) 5.87
株式会社ブリヂストン 3.24
トヨタ自動車株式会社 3.10
JP MORGAN CHASE BANK 385632 2.88
ORBIS SICAV 2.47
THE CHASE MANHATTAN BANK,N.A. LONDON SPECIAL ACCOUNT NO.1 2.43
株式会社カストディ銀行 (信託口 9) 2.32
株式会社三菱UFJ銀行 1.83
計 53.76

主要製品

タイヤ事業 (Tire business)
-タイヤ (Tires)
-タイヤ用チューブ (Tubes for tires)
-フラップ (Flaps)
-アルミホイール (Aluminum wheels)

ダイバーテック事業 (DiverTech Businesses)
-防振ゴム製品 (Anti-vibration rubber products)

  • エンジンマウント (Engine mounts)
  • モーターマウント (Motors mounts)
  • メンバーマウント (Member mounts)
  • デフマウント (Differential mounts)
  • ストラットマウント (Strut mounts)
  • ブッシュ類 (Bushes)
  • カップリング (Couplings)
  • エキゾーストマウント (Exhaust mounts)
  • ダイナミックダンパー (Dynamic dampers)

-等速ジョイントブーツ (CVJ boots)

沿革

1943年12月 (株) 平野護謨製造所設立。(資本金140万円)
1945年08月 東洋ゴム化工 (株) と合併し、東洋ゴム工業株式会社 (資本金950万円) に社名変更。
1949年05月 株式を大阪証券取引所に上場。
1953年07月 自動車タイヤ生産のため伊丹工場 (兵庫県伊丹市) 開設。
1955年05月 株式を東京証券取引所に上場。
1961年09月 株式を名古屋証券取引所に上場。
1961年12月 中央研究所 (現・技術開発センター、大阪府茨木市) 開設。
1962年12月 自動車タイヤ生産のため東北トーヨーゴム(株) (宮城県仙台市) 設立。
1966年07月 米国でのタイヤ販売を促進するため、Toyo Tire (U.S.A.) Corp. (現・Toyo Tire U.S.A. Corp.)　設立。
1971年06月 東洋ジャイアントタイヤ(株) (現・日本ジャイアントタイヤ(株)) 設立。
1974年02月 オーストラリア・バキュラグ社 (現・Toyo Tire and Rubber Australia Ltd.) に資本参加。
1979年02月 日東タイヤ(株)と生産、技術、販売、管理等業務全般にわたり提携。
1983年01月 ゼネラルタイヤ社 (米国) (現・コンチネンタル・ゼネラル・タイヤ社) と技術協力合意。
1985年04月 東洋ジャイアントタイヤ (株) 竜野工場において、建設車両用超大型タイヤの分野でザ・グッドイヤー・タイヤ・アンド・ラバー社 (米国) と合弁。
1986年04月 自動車部品技術センター (愛知県みよし市) 開設。
1987年03月 自動車用防振ゴムで正新橡膠工業 (中華民国) と合弁会社「洋新工業」設立。
1996年10月 菱東タイヤ (株) を吸収合併。
1998年12月 伊丹事業所生産部門を桑名工場へ統合。(伊丹工場閉鎖)
1999年09月 自動車用防振ゴム製品の分野で鬼怒川ゴム工業 (株) との間で業務提携合意。
2000年04月 自動車部品東日本技術センター (千葉県稲毛区) 開設。
2001年11月 「Toyo Technical Center (現・タイヤ技術センター) 」 (兵庫県伊丹市) が竣工。
2004年06月 米国・ジョージア州に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire North America,Inc (現・Toyo Tire North America Manufacturing Inc) 」 を設立。
2004年09月 中国・広東省に自動車用防振ゴム製品の生産子会社「東洋橡塑 (広州) 有限公司 [Toyo Automotive Parts (Guangzhou) Co., Ltd. ] 」 を設立。
2006年04月 トーヨーソフラン (株) と中部ソフラン (株) を統合し、社名を東洋ソフラン (株) に変更。
2008年05月 (株) ブリヂストンと業務・資本提携基本合意。
2010年04月 中国・江蘇省に自動車タイヤの生産子会社「東洋輪胎張家港有限公司 [Toyo Tires Zhangjiagang Co., Ltd.] 」 を設立。
2010年10月 マレーシアにおいて自動車タイヤの製造・販売を行う「Silverstone Berhad」の全株式を取得し子会社化。
2011年04月 マレーシアペラ州に自動車タイヤの製造子会社「Toyo Tyre Manufacturing (Malaysia) Sdn Bhd (現、Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd)」を設立。
2011年06月 中国 (山東省) の自動車タイヤの製造・販売会社「山東銀石濾河橡胶輪胎有限公司」の持分を取得 (子会社化) し、「東洋輪胎 (諸城) 有限公司 (現・通伊欧 (諸城) 有限公司)」に商号変更。
2017年07月 鬼怒川ゴム工業 (株) との業務提携を解消。
2019年01月 TOYO TIRE(株)に社名変更。
米国（ジョージア州）に「北米R&Dセンター」を開設。
2019年10月 セルビア共和国（ベオグラード）に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire Serbia d.o.o. Beograd」を設立。
2019年11月 ドイツ（ヴィリッヒ）に「欧州R&Dセンター」を開設。

補足 1

主な業務提携契約

 (2020年12月31日現在)
契約
締結日		 相手先
(国名)		 契約の内容
2008年5月16日 (株) ブリヂストン
(日本)		 -世界のタイヤ・ゴム産業における需要構造、競争構造、収益構造その他の経営環境の変化に対応して更なる企業価値の向上を図るため、それぞれの事業運営の独立性を維持しつつ、業務および資本について緩やかな提携を図る。

-本合意書の締結後、業務提携の分野を選定し、その個々の分野における業務提携について協議および検討を開始する。

-資本提携は、2008年10月16日を払い込み期日とする第三者割当により、(株) ブリヂストンは同社の新株20百万株、同社は(株)ブリヂストンの自己株3.9百万株を引き受ける。
2018年11月1日 三菱商事 -将来の成長に向けて事業と経営の基盤を更にステージアップさせるために、三菱商事株式会社と業務及び資本について提携を図る。

-業務提携は、同社と三菱商事株式会社が「販売力強化」、「技術力強化」、「リソース強化」の各テーマで協働し、協力体制を強化してシナジー効果の最大化に取り組んでいくもの。

-資本提携は、両者間のより安定的な資本関係を構築し、かかる資本関係を基礎として、両者の得意分野や経営資源の有効活用を促進することでシナジーを実現し、それぞれの企業価値を向上させることを目的とする。

-2019年２月12日を払い込み期日とする第三者割当により、三菱商事株式会社が同社の新株26,931,956株を引き受けた。

 

主な合弁事業契約

 (2020年12月31日現在)
契約
締結日		 相手先
(国名)		 合弁会社名
(国名)		 出資比率 業容
1986年
12月24日		 正新橡膠工業股份 (有)
[Zhengxin Rubber Industry Co., Ltd.]
(台湾)		 洋新工業股份 (有)
［Yangxin Industry Co., Ltd.］
(台湾)		 -同社：50%
-正新橡膠工業股份：50%		 自動車用防振ゴム製造


>>>2008年3月期の動向
>>>2009年3月期の動向
>>>2010年3月期の動向
>>>2011年3月期の動向
>>>2012年3月期の動向
>>>2012年12月期の動向
>>>2013年12月期の動向
>>>2014年12月期の動向
>>>2015年12月期の動向
>>>2016年12月期の動向

(注) 本文中のカッコ内の数字は、減少幅や損失を指すマイナスを示しています。