The Goodyear Tire & Rubber Company

会社概要

■URL

http://www.goodyear.com

■本社所在地

200 Innovation Way, Akron, Ohio 44316-0001, USA

業容

-グローバル大手タイヤおよびゴム製品メーカー。

-Goodyear、Dunlop、Kelly、Debica、Sava、Fuldaの各ブランド、その他Good yearが所有する各種ハウスブランドおよび特定顧客へのプライベートブランドでタイヤを生産、販売している。

-米州タイヤ、欧州/中東/アフリカ (EMEA) タイヤ、アジア太平洋タイヤの3事業部門で構成。2016年1月1日付で、北米タイヤ部門と南米タイヤ部門を米州事業として1つに統合した。

 -過去5年間で同社の世界販売に占めるアジア太平洋地域の売上比率が大幅に増加。2016年の売上比率は18.6% (2011年: 11.4%)。売上比率が5年間連続で上昇したのは同地域のみ。特に中国、インドにおける販売増が貢献したもので、今後の更なる成長が期待される。なお2016年には住友ゴム工業との提携解消に伴う日本グッドイヤー株式会社の連結子会社化による増加分(約320万本、売上比率1.9%相当)も含まれる。


-住友ゴム工業(SRI)との2015年6月4日付合意に基づき、2015年10月1日にグローバル提携を解消。
>>>住友ゴム工業とのグローバル提携について

資本構成

-NASDAQ証券取引所に上場。

主要製品

タイヤ (Tires)
-オールシーズンタイヤ (All-season tires)
-夏タイヤ (Summer tires)
-冬タイヤ (Winter tires)
-オールテレインタイヤ (All-terrain tires)
-低燃費タイヤ (Fuel-efficient tires)
-ランフラットタイヤ (Run on flat tires)
-高性能スポーツタイヤ (Sport performance tires)

ゴム製品 (Rubber-related chemicals for various applications)

沿革

1898年 会社設立。
1910年 カナダのオンタリオ州Bowmanvilleに、同社の最初の海外子会社・工場を設立。
1935年 Kelly-Springfield Tire Companyを買収。
1961年 ドイツのタイヤメーカー、FuldaおよびMetal Wheel Companyを買収。
1983年 天然ガスのパイプライン企業Celeron Corporationとの合併を発表。
1985年 東洋ゴム工業と合弁会社を立ち上げ。
1986年 Formosan Rubber Group, Inc.と台湾における自動車および一般産業用製品の共同生産に関する提携。
Long Mile Rubber CompanyとMin Tire Equipment Inc.を買収。
1987年 Pacific Dunlop Limitedと合弁会社South Pacific Tyres (オーストラリア)、South Pacific Tyres N.Z. Ltd. (ニュージーランド) を設立。(折半出資)
1994年 中国最大の自動車用ホースメーカーQingdao Gold Lion Hose Companyの株式60%を20百万ドルで取得。
1996年 南アフリカのタイヤメーカーContredの株式60%を取得。
1999年 住友ゴム工業と10億ドル規模のグローバル提携を提携つ。北米、欧州および日本に6つの合弁会社を設立。
2000年 Arkansas Best Corporationの子会社Treadcoと合弁会社Wingfoot Commercial Tire Systemsを設立 (Goodyear80: Treadco20)。商用トラックタイヤ事業と再生タイヤ事業を統合。(200のサービスセンターと77の再生工場)
Michelin (フランス) と技術提携。(6月)
-両社はライセンス契約によってランフラット技術を共有化し、合弁会社 (オランダ) を設立して同技術の共同開発を行う。
-同社はMichelinに対して同社が有するExtended Mobility Tire (EMT) 技術と空気圧モニターシステムの特許使用権をライセンスする。
-Michelinは同社にPAX System (パックス・システム) の使用権をライセンスする。
Cycloid Company、PhaseIV Engineeringとの提携
-空気圧モニタリングシステムと自動空気注入システムに関する技術提携
Phoenix Automotiveとホースの生産で提携。
-Phoenixは、Goodyearの北米の6拠点 (米国、カナダ、およびメキシコ) を、Goodyearは、Phoenixの欧州の6拠点 (ドイツ、スペイン、イタリア、ハンガリーおよびルーマニア) を共有する。
2001年09月 Siemens VDOと低空気圧および過剰温度警告システムの共同開発・販売に合意。このタイヤ監視およびディスプレイシステムは、新型自動車および小型トラックへの適応が容易で、世界規模での製品化が期待される。
2002年05月 成長する東欧市場での勢力確保のため、合弁会社タイヤメーカーSava Tires (スロベニア、Kranj) の株式20%を約38.5百万ドルで追加取得。これにより Sava株への持株比率は80%に。
2003年03月 TRW Automotiveと自動車メーカー向けの製品開発強化のため、タイヤ、ブレーキ、サスペンション、ステアリングシステムの共同研究契約 (5年間) に調印。
2003年04月 住友ゴムの株式2,083万3千株を売却、住友ゴムが自己株式として取得した。これにより、Goodyearの保有率は10.07%から1.55%に下がり、第9位の株主となる。
2003年 商用トラック用タイヤの販売とサービスを行う、GoodyearとArkansas Best Corporationの合弁会社であるWingfoot Commercial Tire Systems, LLCの株式のうち、Arkansasが持つ残り19%の株式を取得した。
2004年04月 Amerityre Corp. (ネヴァダ州Boulder City、独立気泡ポリウレタンフォーム製自転車タイヤおよび非ハイウェー車両用タイヤを生産) と自動車用ウレタンタイヤ開発に関して合意。
2004年06月 スロベニアのタイヤ生産子会社であるSava Tires Joint Venture holding d.o.o.株式で、同社が既に取得済みであった80%の株式は、2003年中にGDTE社に移してしていたが、同社は2004年6月、コールオプションにより、残り20%の発行済株式も取得した。その後、株式はGDTEに売却した。
2004年11月 同社が保有するGoodyear Sumatra Plantations (GSP) の株式 95%をブリヂストンへ売却することで基本的に合意したと発表。
2005年08月 インドネシアの天然ゴムプランテーションであるGoodyear Sumatra Plantation (GSP) の、ブリヂストンへの売却が完了。売却決定は、コアビジネスに特化するという会社戦略に沿ってのもの。
2005年09月 フランスのエネルギー会社であるTotal S.A.社の一部門であるSartomer Company Incに、Wingtackの粘着樹脂ビジネスの売却が完了。この売却は、テキサス州Beaumontの工場を含むものであるが、既存の同社の合成ゴム製造工場と隣り合っており、Wingtack製造のための原材料の供給は引き続き行われることとなっている。
2005年12月 北米のタイヤ事業の用地資産を、Titan Tire Internationalの子会社であるTitan Tire Corporationに売却。売却は、Feeport IIIのタイヤ生産工場用地、資産、設備、在庫を含む。さらに、北米に於けるGoodyearブランドのタイヤ生産と販売許可に対してTitanがロイヤリティーの支払いをするライセンス契約を含んでいる。
2006年01月 豪州、ニュージーランドのAnsell Limitedとの合弁会社であるSouth Pacific Tyres (SPT) の株式を100%取得した。
2006年09月 グローバルタイヤファブリック事業を、韓国のHyosung Corporationに売却することで合意。
2007年02月 アウトソーシング事業大手のICG CommerceはBPO (ビジネスプロセスアウトソーシング) 契約に基づき、Goodyearの北米タイヤ事業部門における調達業務、カテゴリー管理業務、請求・集金等の経理業務といった主要事業以外の業務を、引続き一括してICG Commerceに委託する。
2007年03月 工業製品事業 (Engineered Products business) を、Carlyle Partners IV, L.P.傘下のEPD, Inc.に、売却することで合意に達したと発表。
2008年10月 中国のタイヤ製造および物流子会社であるGoodyear Dalian Tire Company Ltdの残り25%の所有持ち分を取得。
Goodyear Tire & Rubber Companyは、関連会社のTC Debicaに、同社向けの商用車用タイヤの日産能力を1,700本から5,000本に引き上げるよう要請する意向。同拠点の商用車用タイヤ生産を現行の約3倍に増強することで、欧州市場での高性能かつ高品質な商用車用タイヤへの旺盛な需要に対応する狙い。2億ドル超の投資を行い、生産拡充を図る計画。
2009年09月 ルクセンブルクのGoodyear S.A.は公開買い付け (TOB) でポーランドのタイヤメーカーTC Debicaの全株式を取得する意向。
2011年06月 韓国のタイヤ補強材メーカーHyosung Corporationへ、ワイヤー事業を売却することで合意。
2011年07月 米国のテネシー州Union Cityにあるタイヤ工場を閉鎖。
2014年 フランスの Amiens工場を閉鎖。
2015年06月 住友ゴム工業とのアライアンス契約及び合弁事業の提携解消を発表。
2015年10月 住友ゴム工業とのアライアンス契約及び合弁事業の提携解消が完了。

補足 1

住友ゴム工業とのグローバル提携

-両社は1999年以来、グローバルアライアンス契約に基づいて欧米でのタイヤ製造・販売、日本でのタイヤ販売の合弁会社運営などで協力。Goodyear やDunlopブランドのタイヤについて、北米・欧州市場はGoodyearが、アジア市場は住友ゴム工業がそれぞれ製造・販売している。

-西欧市場向けタイヤ事業会社のGoodyear Dunlop Tires Europe B.V.と、北米市場向けタイヤ事業を運営するGoodyear Dunlop Tires North America, Ltd.の株式について、それぞれGoodyearが75%、住友ゴム工業が25%を保有。

-日本では、乗用車およびトラック用のGoodyearブランドの補修用タイヤ販売会社と、OEメーカー用のGoodyearブランドおよびDunlopブランドのタイヤ販売会社の株式を、それぞれGoodyearが25%、住友ゴム工業が75%保有。

-2014年2月、Goodyearは住友ゴム工業に提携解消を申し入れ、国際商業会議所に仲裁を申し立てた。

-同社は2015年6月4日付で住友ゴム工業とのアライアンス契約及び合弁事業の解消について合意したと発表した。「ダンロップ (Dunlop)」ブランドの使用権は、住友ゴムが北米の日系自動車メーカーの新車向けタイヤ、ロシア、中近東アフリカなどの33カ国で獲得。北米の市販用と欧州ではGoodyearが使用する。北米のタイヤ生産拠点を住友ゴムが、欧州の生産拠点はGoodyearが買い取る。購買及び技術開発の合弁会社は解散する。

-2015年10月1日、住友ゴム工業とのアライアンス契約及び合弁事業の解消が完了。

>>>2006年12月期の動向
>>>2007年12月期の動向
>>>2008年12月期の動向
>>>2009年12月期の動向
>>>2010年12月期の動向
>>>2011年12月期の動向
>>>2012年12月期の動向
>>>2013年12月期の動向
>>>2014年12月期の動向
>>>2015年12月期の動向

(注) 本文中のカッコ内の数字は、減少幅や損失を指すマイナスを示しています。