The Goodyear Tire & Rubber Company 2019年12月期の動向

業績

(単位:百万ドル)
2019年
12月期
2018年
12月期
増減率
(%)
要因
全社
売上高 14,745 15,475 (4.7) 1)
営業利益 945 1,274 (25.8) 2)


要因
1) 売上高
-2019年12月期の売上高は前年比4.7%減の14,745百万ドル。EMEAおよび米州での製品/価格ミックスによる増収を、EMEAでの為替影響、米国での化学品売上減等の減収要因が相殺。

2) 営業利益
-2019年12月期の営業利益は前年比25.8%減の945百万ドル。EMEA、および米州での製品/価格ミックスによる増益を、米州およびEMEAにおける原料コスト増、EMEAにおける販売減等の減益要因が相殺。

 

受注

-同社は、自動運転車および無人走行車向け事業の拡大を発表した。同社は米国アリゾナ州に本拠を置くLocal Motorsと提携し、8人乗り自動運転シャトル「Olli」を使用したタイヤテストを実施して、専用タイヤサプライヤーに選定された。テスト車両の追加により、ミシガン大学のMcity Test Facilityや約16エーカーの道路と交通インフラを備えた官民の研究開発施設など、さまざまな場所での高度なモビリティ評価に貢献しているという。またルクセンブルクのバス会社Sales-Lentzの14人乗りシャトル3台にも同社のタイヤが採用されており、センサーで集計した運用データを予知保全などの研究に活用している。(2019年2月14日付プレスリリースより)

 

受賞

ー同社は、米フォード・モーターとゼネラル・モーターズ (GM) の2社から、優秀なOE装着タイヤサプライヤーとして認定を受けたと発表した。認定は品質やコスト、性能、カスタマーサービスなどにおいて最高レベルと認められた証。特にGMのトップサプライヤー認定「年間最優秀サプライヤー賞」を受賞したのは、昨年に引き続き2度目となる。(2019年6月20日付日刊自動車新聞より)

 

研究開発費

(単位:百万ドル)
  2019年12月期 2018年12月期 2017年12月期
全社 430 424 406

 

研究開発拠点

-イノベーションセンターを米国Ohio州Akron、ルクセンブルグColmar-Berg、研究開発センターを米国Ohio州Hebron、ドイツHanau、中国大連市普蘭店区、タイヤ性能試験場を7カ所保有している。
 

研究開発活動

ー同社は、米国カリフォルニア州カルバーシティ(Culver City)を拠点とする電気自動車(EV)をベースとしたオンデマンドカーシェアリングプロバイダーのEnvoy Technologiesとの新パイロットプログラムを発表した。2019年初頭に開始した新プログラムは、フリート車両の運用停止時間を最小限に抑えることを目的としたサービスをテストしている。テストでは、必要なタイヤのメンテナンスと交換を予測し、自動的にスケジュールするコネクテッドフリート用の同社独自の予測タイヤ修理サービスを使用している。同社はEnvoyコネクテッドカーから安全で匿名化されたデータを収集し、このサービスに活用している。(2019年3月21日付プレスリリースより)

 

設備投資額

(単位:百万ドル)
  2019年12月期 2018年12月期 2017年12月期
米州タイヤ 369 406 525
欧州/中東/アフリカタイヤ 227 180 159
アジア太平洋タイヤ 141 188 164
その他 33 37 33
合計 770 811 881

 

海外投資

<タイ>
-Bangkok Postは、Goodyearのタイ現地法人Goodyear ThailandがPathum Thani工場の乗用車および航空機用タイヤの生産能力を増強する計画であると報じた。タイ政府が注力する東部経済回廊が自動車および航空産業をS字カーブ産業として促進しており、その機会を活用するのが狙いだという。Goodyear Thailandは、自動車および航空機メーカーとタイヤ供給契約について協議中であることを明らかにしている。しかし、タイの自動車産業は世界経済の低迷や購買力の低下などのマイナス要因により、2020年は横ばいになると予想されており、同社は販売促進とキャンペーンを実施して年間1,000万本のタイヤ販売を目指すとしている。1,000名が従事するPathum Thani工場では、アジア、中東、オセアニア、南アフリカにもタイヤを出荷している。(2019年12月17日付 Bangkok Postより)

<米国>
-ノースカロライナ州商務省は、同社がFayetteville工場での製造設備の更新と追加について、少なくとも180百万ドルを投じるとの意思表明をしたと報じた。同社の公約に基づきJob Maintenance and Capital Development Fund (JMAC) は、同社の資本増強と雇用確保への見返りとして、年間3百万ドルの助成金を10年間に渡り提供するという。(2019年7月9日付 North Carolina Department of Commerce releaseより)