主要OEM13社のパワートレーン技術戦略特許マップ
BEV、HEV、PHEV、ICE、CN燃料技術の特許出願件数分析
要約
本レポートは、トヨタテクニカルディベロップメント株式会社(TTDC)が提供している「技術情報配信サービス-AI Ninja」の特許情報をもとに、昨今の⾃動⾞業界を取り巻く技術トピックスに関するレポートをマークラインズが作成した。TTDCは、知的財産(IP)事業と計測制御事業を展開。知的財産(IP)事業では世界の⾃動⾞開発に関する情報収集と解析を⾏ない、研究企画のコンサルティングをはじめ、外国特許の出願や技術翻訳を実施している。
2020年代前半、自動車産業では、カーボンニュートラルの実現に向けた環境規制や支援政策を背景に、パワートレーンの電動化が急速に進展した。複数の自動車メーカーがバッテリー電気自動車(BEV)の車種拡充や販売比率の引き上げに向けた目標を公表するなど、BEVへの移行を加速させる動きが見られた。その後、車両価格や充電環境などの普及上の課題に加え、地域ごとの需要やエネルギー事情の違いが顕在化し、BEV市場の成長速度には地域差が見られるようになった。こうした状況を受け、現在では、市場環境や用途に応じた柔軟な対応の重要性が高まり、BEVだけでなく、ハイブリッド車(HEV)、プラグインハイブリッド車(PHEV)、高効率な内燃機関(ICE)、カーボンニュートラル燃料(CN燃料)対応車など、多様なパワートレーンを並行して活用する考え方が改めて注目されている。
本レポートでは、こうした背景を踏まえ、トヨタ、ホンダ、日産、Ford、GM、Tesla、Volkswagen、Stellantis、BMW、BYD、Geely、SAIC(上海汽車)およびHyundaiの主要OEM13社を対象に、2020年以降に出願されたパワートレーン関連の特許情報をもとに技術動向を調査する。調査対象は、内燃機関(ICE)、ハイブリッド車(HEV)、バッテリー電気自動車(BEV)、プラグインハイブリッド車(PHEV)に関する技術に加え、水素エンジンやバイオ燃料などのカーボンニュートラル燃料(CN燃料)に関する技術とする。これらの特許出願を技術分野別に整理・比較することで、各社の出願傾向と、パワートレーン技術開発の方向性を把握する。
2020年以降のパワートレーン別の特許出願件数を見ると、BEVに関する出願が最も多く、次いでICE、HEVの順となっている。BEVは2021年に減少した後、2022年から増加し、2023年に最も多くなっている。2024年は前年をやや下回るものの、引き続き高い水準にある。一方、ICEおよびHEVは2020年の出願件数が最も多く、その後は減少傾向にあるが、2024年には前年からやや増加している。CN燃料およびPHEVは、BEV、ICE、HEVと比較して出願件数が少ない。

技術情報配信サービス-AI Ninja URL:https://thinktank.toyota-td.jp/pub/list
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