ホンダ：EV戦略を加速、バッテリー・資源の調達で提携強化

米国でLGエナジーソリューション、日本でGSユアサと合弁工場を新設

2023/06/02

要約
ホンダ：事業計画のアップデートと電動化に向けた企業変革について発表
中国でのEV計画
欧州向け新型EV「e:Ny1」を2023年秋から発売
北米でのEV計画
日本市場：4機種のEVを投入
ホンダの業績：2023年度に初の営業利益1兆円を見込む
LMC Automotive販売予測：ホンダの2026年ライトビークル販売は433万台

要約

「e:N SUV 序」2023年4月の上海モーターショーで世界初公開
ホンダは中国で2027年までに10車種のe:Nシリーズを投入すると発表

　本レポートは、ホンダのEV戦略の進展について、ここ1年間の実績・発表を中心に報告する。

　2021年4月に三部新社長が社長就任スピーチにおいて、「EV/FCVの販売比率を2040年にグローバルで100％」を目指すと発表した。

　2022年4月には、より具体化した四輪電動ビジネスの計画を発表した。四輪車の電動化だけではなく、水素の活用などさまざまな国や地域のお客様の用途に応じた多面的、多元的なソリューションを提示していく（下左図参照方）。組織も変更し、従来の製品別に分かれた組織から、「電動商品とサービス、バッテリー、エネルギー、水素」、そしてそれらを繋げる「ソフトウェア、コネクテッド領域」を取り出して1つに束ねた新組織「事業開発本部」を設立した。

　2022年から2023年前半にかけて、ホンダはEVの主要な市場となる中国、北米におけるEV投入と生産体制整備の計画を発表。日本や欧州に投入する新型EVの計画も発表した。

　2023年4月には、ホンダは、EV投入など事業計画をアップデートするとともに、電動化に向けた企業変革の取り組みを発表、下右図に示す「モビリティを進化させるための5つのキーファクター」に注力するとしている。

　さらに着実に電動化を進めるため、さまざまなパートナーと提携し、ホンダをハブとした強固なバリューチェーンを構築して事業基盤を整えていく。米国でLGエナジーソリューションと、日本ではGSユアサと合弁で電池工場を新設、中国ではCATLとの提携を強化している。また半導体調達でTSMCと協業する。

　同時に「ソフトウェアデファインドモビリティ」の発想に基づき、ソフトウェアの開発を加速させる。具体的には2025年に北米で投入する中大型EVからの採用を目指して、E&Eアーキテクチャーをさらに進化させるとともに、ホンダ独自のビークルOSの開発を進めている。


多面的、多元的なソリューションを提供（出典：ホンダ 2022年4月発表）	ホンダが目指すモビリティの5つのキーファクター（出典：ホンダ 2023年4月発表）