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日系OEM各社が電動化、脱炭素への方針を発表
半導体不足は予断を許さない状況、トヨタは大きな影響は受けないと表明
2021/06/04
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要約
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各社が電動化、カーボンニュートラルへの方針を発表
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半導体供給不足の影響：現在も予断を許さない状況
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日系OEMの2020年度決算と2021年度予想
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LMC Automotive販売予測：日本市場の2024年販売は495万台
要約
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| 中国初となるホンダブランドEV「Honda SUV e:prototype」 (2021年上海モーターショーに出展) |
本レポートは、日本自動車メーカーの2020年度決算発表会において、各社が発表した電動化や脱炭素（カーボンニュートラル）へ向けた取り組みの方針と、半導体供給不足に関する発言の概要を報告する。
電動化については、トヨタは2030年に電動車をグローバルで800万台、うち「BEV + FCEV」を200万台販売する計画を発表。ホンダは、「EV、FCEV比率を2040年に100%とする」計画と、開発体制などその進め方を確認した。日産は、「EVとe-POWER」の2本立てで電動化を進める計画。また各社は2025年または2030年を区切りとして、それぞれ必要な技術の構築、または電動車販売の拡大に注力する方針を発表・確認した。
半導体の供給不足は、2020年度下期から顕在化してきた。各社は現在も予断を許さない状況だとしている。ただしトヨタは、東日本大震災以来構築してきた調達体制により、一部の工場での減産を発表しているものの、大きな影響は受けていないとしている。
また各社は、2021年度上期は半導体不足の影響を受けるが、下期にある程度を挽回できると見込み、その前提で2021年度の計画を策定している。レポート後半に日本自動車メーカー9社の2020年度決算および2021年度見通しの概要を掲載した。
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