大豊工業 (株)

会社概要

■URL

https://www.taihonet.co.jp

■本社所在地

〒471-8502 愛知県豊田市緑ケ丘3-65

業容

-愛知県豊田市に本社を置く、自動車用軸受の国内大手メーカー。

-トヨタ系サプライヤー。

-自動車部品の主力はメタルブシュ等の軸受製品、ダイカスト製品、ガスケット製品、システム製品等。

資本構成

-東京証券取引所スタンダード市場および名古屋証券取引所プレミア市場に上場

(2024年3月31日現在)

氏名または会社名	出資比率 (%)
トヨタ自動車株式会社	33.53
日本マスタートラスト信託銀行株式会社 (信託口)	7.50
株式会社豊田自動織機	4.94
日本発条株式会社	4.65
豊田通商株式会社	3.71
大豊工業従業員持株会	2.31
日本カストディ銀行 (信託口)	1.69
大豊工業取引先持株会	1.29
株式会社アイシン	1.04
豊田信用金庫	1.02
合計	61.67

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主要製品

軸受製品 (Bearings)
-エンジン用すべり軸受 (Engine bearings)

メインベアリング (Main bearings)
フランジベアリング (Flanged bearings)
コンロッドベアリング (Connecting rod bearings)
クランクワッシャー (Crank washers)
ピストンピンブシュ (Piston pin bushes)
カムベアリング (Cam bearings)
バランサーベアリング (Balancer bearings)

-トランスミッション用軸受 (ブシュ、ワッシャー) (Transmission bearings)

ステーターブシュ (Stator bushing)
オイルポンプブシュ (Oil pump bushing)
クラッチドラムブシュ (Clutch drum bushing)
サンギアブシュ (Sun gear bushing)
キャリアブシュ (Career gear bushing)
トルクコンバーターワッシャー (Torque converter washer)
ピニオンワッシャー (Pinion washer)

-カーエアコンコンプレッサー用軸受 (Bearings for compressor)

アルミダイカスト製品 (Aluminum die-casting products)
-燃料電池用プレート (End plates for FCs)
-インバーターケース (Inverter cases)
-コンバーターケース (Convertor cases)
-ロアカバー (Lower cover)

システム製品 (System products)
-バキュームポンプ (Vacuum pumps)
-EGRバルブ (EGR valves)

ガスケット製品 (Gasket products)
-シリンダーヘッドガスケット (Cylinder head gasket)
-排気系ガスケット (Exhaust system gasket)

バランスウェイト (Balance weights)
-アルミホイール用 (For aluminum wheels)
-スチールホイール用 (For steel wheels)

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沿革

1939年12月	精密機および精密機械器具の製造並びに販売等を目的として、愛知県幡豆郡西尾町 (現西尾市) に資本金180,000円で西尾精機株式会社設立。
1944年01月	挙母町 (現豊田市) へ移転し、商号を西尾精機株式会社から大豊工業株式会社へ改称。
1945年11月	営業の目的から「精密機」を削除し、「自動車、自転車および紡績機の部分品」等を追加。
1946年10月	青銅鋳物ブシュ用機械加工工場を新設し、トヨタ自動車工業 (株) (現トヨタ自動車(株)) からの依頼を受け、青銅鋳物ブシュの機械加工開始。
1958年10月	アルミダイカスト工場を新設し、ダイカスト製品の生産開始。
1961年07月	米国フェデラルモーグルバワーベアリング社 (現フェデラルモーグルコーポレーション) とすべり軸受に関する技術導入契約締結。
1969年08月	細谷工場新設。
1973年05月	米国リバノイスオートメーション社との合弁会社「(株) 大豊リバノイスオートメーション」を設立。(現連結子会社)
1977年07月	フェデラルモーグルコーポレーション社との技術導入契約の終結。
1978年11月	「株式会社大豊リバノイスオートメーション」を「大豊精機株式会社」に社名を変更し、リバノイスオートメーション社の出資を引き継ぎ子会社となる。(現連結子会社)
1981年12月	米国現地法人「タイホウコーポレーションオブアメリカ」を子会社として設立。(現連結子会社)
1985年04月	豊田市グリーンテクノピア工場団地に土地を取得し、篠原工場新設。
1987年07月	篠原工場 (第2期) 増設。
1991年07月	篠原工場 (第3期) 増設。
1991年11月	鹿児島県出水市に九州工場新設。
1996年10月	米国現地法人「タイホウコーポレーションオブアメリカ」の工場操業。(現連結子会社)
1997年02月	九州工場 (第2期) 増設。
1997年09月	米国自動車ビッグ3の品質管理要求規格である「QS－9000」の認証を取得。
1998年08月	技術本館建設。
1998年08月	インドネシア現地法人「タイホウヌサンタラ株式会社」を三井物産株式会社との合弁で子会社として設立。(現連結子会社)
1999年01月	ドイツ (デュッセルドルフ市) に欧州駐在員事務所を設置。
1999年03月	名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場。
1999年04月	春日井工場を新設。
1999年07月	株式会社ティーイーティーを子会社として設立。(現連結子会社)
2000年03月	東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
2000年04月	幸海工場新設。
2000年04月	ハンガリー現地法人「タイホウコーポレーションオブヨーロッパ有限会社」を子会社として設立。
2000年04月	日本メタルガスケット (株) との業務提携により、20%の資本を出資。
2001年01月	(株) 内藤との業務提携により、34.4%の資本を出資。
2001年03月	東京証券取引所および名古屋証券取引所の市場第一部に指定替。
2001年06月	韓国現地法人「韓国大豊株式会社」を三井物産株式会社、新韓テック株式会社との合弁で子会社として設立。資本金約5億3400万円 (大豊約93%、三井物産約6%、新韓テック株式会社0.4%の出資比率)、2002年春稼動。日本からも一部生産移管予定。
2002年04月	株式会社タイホウテクノサービスを子会社として設立。
2002年09月	米国現地法人タイホウコーポレーションオブアメリカと米国フェデラルモーグルコーポレーション (Federal Mogul Corp.) との間で合弁会社ティーエフグローバルガスケット有限会社を設立。
2002年10月	中国のすべり軸受メーカー「煙台春生滑動軸承有限公司」の資本持分権の全てを譲り受け。
2002年12月	大豊工業 (煙台) 有限公司を子会社として設立。
2003年04月	ヤマテ工業株式会社への資本参加により、38.0%を出資。
2003年04月	第2幸海工場建設。
2003年07月	「大豊工業 (煙台) 有限公司」(Taiho Kogyo Corporation of Yantai) による、「煙台春生滑動軸承有限公司」(Yantai Chunsheng Sliding Bearing Co. ,Ltd) の吸収合併。
2003年10月	タイ国現地法人「タイホウタイランド株式会社」を現地企業との合弁により設立。(同社出資比率49.0%)
2003年11月	日本ガスケット株式会社を買収し、38.9%を取得。(なお、2004年3月にて追加取得を実施し、出資比率は39.6%に)
2004年06月	連結子会社大豊精機株式会社が中国天津大豊精機汽車設備有限公司を子会社として設立。
2004年08月	株式会社タイホウパーツセンターを子会社として設立。(現連結子会社)
2004年10月	連結子会社大豊精機株式会社が豊田花本地区企業団地 (豊田市) に工業用地を取得し、工場新設。
2005年05月	大豊岐阜株式会社を子会社として設立。
2005年10月	株式交換により、日本ガスケット株式会社を完全子会社化。
2006年07月	ティーエフグローバルガスケット (有) を解散する旨の決議。
2007年02月	Taiho Manufacturing of Tennessee, LLCを子会社として設立。
2012年07月	中国現地法人｢常州恒業軸瓦材料有限公司｣[Hengye Bearing Materials Co., Ltd (Changzhou)]の資本持分の100%を取得し、完全子会社化。
2013年10月	タイホウコーポレーションオブタイランド株式会社 (Taiho Corporation of Thailand) への増資により当社出資比率が増加。 (出資比率74.0%)
2018年01月	連結子会社Nippon Gasket of America Inc.が連結子会社Taiho Manufacturing of Tennessee LLCへ吸収合併。Taiho Manufacturing of Tennessee, LLCへ商号変更。
2019年04月	大豊岐阜株式会社を吸収合併。
2022年04月	東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、名古屋証券取引所の市場第一部からプレミア市場に移行
2023年10月	東京証券取引所の市場区分の再選択により、東京証券取引所のプライム市場からスタンダード市場に移行