大豊工業 (株)

会社概要

■URL

http://www.taihonet.co.jp/

■本社所在地

〒471-8502 愛知県豊田市緑ケ丘3-65

業容

-自動車用軸受の国内大手メーカー。
-事業は自動車部品関連と、自動車製造用設備関連に分かれる。
-自動車部品の主力はメタルブシュ等の軸受製品、ダイカスト製品、ガスケット製品、システム製品等。

事業動向

-2016年3月期の売上高は前年度比9.2%増の1,073億円、2017年3月期は同1.6%増の1,090億円と予測。

-軸受製品の売上高は全社売上高の42%を占め、2016年3月期が446億円、2017年3月期は452億円と予測。グローバルシェアアップに向けた拡販、現地生産化による拡販を計画。


資本構成

-東京証券取引所、名古屋証券取引所第一部上場 (2016年3月31日現在)
氏名または会社名 出資比率 (%)
トヨタ自動車株式会社 33.54
株式会社豊田自動織機 4.94
日本発条株式会社 4.66
豊田通商株式会社 3.71
日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社 (信託口) 3.03
日本マスタートラスト信託銀行株式会社 (信託口) 2.39
CBNY DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO 1.74
大豊工業従業員持株会 1.58
日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社 (信託口9) 1.08
個人株主 1.05
合計 57.76

主要製品

軸受製品 (Bearings)
-鉛フリーエンジンベアリング (Lead-free engine bearings)
-鉛フリーブッシュ (Lead-free bushes)
-特殊軸受 (Special bearings)

  • カークーラーコンプレッサー用ブシュ・斜板 (Bushes and swash plates for car cooler compressors)
  • ターボチャージャ用フローティングブシュ・スラストワッシャー (Floating bushes and thrust washers for turbo chargers)

アルミダイカスト製品 (Aluminum die-casting products)
-デフキャリア (Differential carriers)
-カムハウジング (Cam housings)
-オイルコントロールバルブ用スリーブ (Sleeves for oil control valves)
-ABSハウジング (ABS housings)
-ブラケットオイルフィルター (Brackets for oil filter)
-バルブボディ (Valve bodies)

機能製品 (Functional products)
-EGRバルブ (DCモーター駆動タイプ) (EGR valves; DC motor-driven type)
-EGRバルブ (ステッパモータータイプ) (EGR valves; stepper motor-driven type)
-エキゾーストブレーキバルブ (負圧駆動タイプ) (Exhaust break valves; negative pressure-driven type)
-バキュームポンプ (Vacuum pumps)
-リニアソレノイド用コイル & コアASSY (Coils and core assemblies for linear solenoids)
-ブーストコンペンセーター (Boost compensators)

バランスウェイト (Balance weights)
-アルミホイール用 (For aluminum wheels)
-スチールホイール用 (For steel wheels)

樹脂製品 (Resin products)
-サーモスタットハウジング (Thermostat housings)
-ウォーターインレット (Water inlets)

沿革

1939年12月 精密機および精密機械器具の製造並びに販売等を目的として、愛知県幡豆郡西尾町 (現西尾市) に資本金180,000円で西尾精機株式会社設立。
1944年01月 挙母町 (現豊田市) へ移転し、商号を西尾精機株式会社から大豊工業株式会社へ改称。
1945年11月 営業の目的から「精密機」を削除し、「自動車、自転車および紡績機の部分品」等を追加。
1946年10月 青銅鋳物ブシュ用機械加工工場を新設し、トヨタ自動車工業 (株) (現トヨタ自動車(株)) からの依頼を受け、青銅鋳物ブシュの機械加工開始。
1958年10月 アルミダイカスト工場を新設し、ダイカスト製品の生産開始。
1961年07月 米国フェデラルモーグルバワーベアリング社 (現フェデラルモーグルコーポレーション) とすべり軸受に関する技術導入契約締結。
1969年08月 細谷工場新設。
1973年05月 米国リバノイスオートメーション社との合弁会社「(株) 大豊リバノイスオートメーション」を設立。(現連結子会社)
1977年07月 フェデラルモーグルコーポレーション社との技術導入契約の終結。
1978年11月 「株式会社大豊リバノイスオートメーション」を「大豊精機株式会社」に社名を変更し、リバノイスオートメーション社の出資を引き継ぎ子会社となる。(現連結子会社)
1981年12月 米国現地法人「タイホウコーポレーションオブアメリカ」を子会社として設立。(現連結子会社)
1985年04月 豊田市グリーンテクノピア工場団地に土地を取得し、篠原工場新設。
1987年07月 篠原工場 (第2期) 増設。
1991年07月 篠原工場 (第3期) 増設。
1991年11月 鹿児島県出水市に九州工場新設。
1996年10月 米国現地法人「タイホウコーポレーションオブアメリカ」の工場操業。(現連結子会社)
1997年02月 九州工場 (第2期) 増設。
1997年09月 米国自動車ビッグ3の品質管理要求規格である「QS-9000」の認証を取得。
1998年08月 技術本館建設。
1998年08月 インドネシア現地法人「タイホウヌサンタラ株式会社」を三井物産株式会社との合弁で子会社として設立。(現連結子会社)
1999年01月 ドイツ (デュッセルドルフ市) に欧州駐在員事務所を設置。
1999年03月 名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場。
1999年04月 春日井工場を新設。
1999年07月 株式会社ティーイーティーを子会社として設立。(現連結子会社)
2000年03月 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
2000年04月 幸海工場新設。
2000年04月 ハンガリー現地法人「タイホウコーポレーションオブヨーロッパ有限会社」を子会社として設立。
2000年04月 日本メタルガスケット (株) との業務提携により、20%の資本を出資。
2001年01月 (株) 内藤との業務提携により、34.4%の資本を出資。
2001年03月 東京証券取引所および名古屋証券取引所の市場第一部に指定替。
2001年06月 韓国現地法人「韓国大豊株式会社」を三井物産株式会社、新韓テック株式会社との合弁で子会社として設立。資本金約5億3400万円 (大豊約93%、三井物産約6%、新韓テック株式会社0.4%の出資比率)、2002年春稼動。日本からも一部生産移管予定。
2002年04月 株式会社タイホウテクノサービスを子会社として設立。
2002年09月 米国現地法人タイホウコーポレーションオブアメリカと米国フェデラルモーグルコーポレーション (Federal Mogul Corp.) との間で合弁会社ティーエフグローバルガスケット有限会社を設立。
2002年10月 中国のすべり軸受メーカー「煙台春生滑動軸承有限公司」の資本持分権の全てを譲り受け。
2002年12月 大豊工業 (煙台) 有限公司を子会社として設立。
2003年04月 ヤマテ工業株式会社への資本参加により、38.0%を出資。
2003年04月 第2幸海工場建設。
2003年07月 「大豊工業 (煙台) 有限公司」(Taiho Kogyo Corporation of Yantai) による、「煙台春生滑動軸承有限公司」(Yantai Chunsheng Sliding Bearing Co. ,Ltd) の吸収合併。
2003年10月 タイ国現地法人「タイホウタイランド株式会社」を現地企業との合弁により設立。(同社出資比率49.0%)
2003年11月 日本ガスケット株式会社を買収し、38.9%を取得。(なお、2004年3月にて追加取得を実施し、出資比率は39.6%に)
2004年06月 連結子会社大豊精機株式会社が中国天津大豊精機汽車設備有限公司を子会社として設立。
2004年08月 株式会社タイホウパーツセンターを子会社として設立。(現連結子会社)
2004年10月 連結子会社大豊精機株式会社が豊田花本地区企業団地 (豊田市) に工業用地を取得し、工場新設。
2005年05月 大豊岐阜株式会社を子会社として設立。
2005年10月 株式交換により、日本ガスケット株式会社を完全子会社化。
2006年07月 ティーエフグローバルガスケット (有) を解散する旨の決議。
2007年02月 タイホウマニュファクチャリングオブテネシーLLCを子会社として設立。
2012年07月 中国現地法人「常州恒業軸瓦材料有限公司」[Hengye Bearing Materials Co., Ltd (Changzhou)]の資本持分の100%を取得し、完全子会社化。
2013年10月 タイホウコーポレーションオブタイランド株式会社 (Taiho Corporation of Thailand) への増資により当社出資比率が増加。 (当社出資比率74.0%)

補足 1