マツダ：2025年にEV専用プラットフォームを導入、2030年のEV比率を25%に

2022年から縦置きパワーユニットを搭載するLarge商品群を投入

2021/09/06

要約

MAZDA MX-30 EV MODEL
マツダ初の量産EV「MAZDA MX-30 EV MODEL」（出典：マツダ）

  本レポートは、マツダが2021年6月に開催した「2030年に向けた中期 技術・商品方針説明会」の概要を中心に、同社の最近動向について報告する。

  マツダは、2012年のSKYACTIV技術導入後を3つの＜PHASE＞に分けて説明した。＜PHASE 1＞では、2012年発売のCX-5から開始して6年間に9車種を投入した。現在の＜PHASE 2＞では、2019年からマツダ3、CX-30、MX-30のHEVとEV（マツダ初の量産EV）を投入した。またこれまでの横置きパワーユニットを搭載するSmall商品群に加え、2022年から縦置きパワーユニットを搭載するLarge商品群を投入する。2022年から2025年にかけての電動化商品計画として、（マイルドハイブリッドを除いて）ハイブリッドモデル5車種（トヨタハイブリッドシステム搭載車を含む）、プラグインハイブリッドモデル5車種、EVモデル3車種を順次展開する。

  2025年以降の＜PHASE 3＞では、「SKYACTIV EV専用スケーラブルアーキテクチャー」を導入し、2025年から2030年にかけて複数のEVモデルを導入、2030年での生産比率は、「内燃機関 + 電動化技術」75%、「EV」比率25%を想定している（2018年の発表ではEV比率を5%としていた）。

  安全技術においては、人間中心の自動運転コンセプト「Mazda Co-Pilot Concept」を開発した。ドライバーの状態を常時モニタリングし、突然の体調不良を検知した際に自動運転走行に切り替えて安全な場所に移動、停車し、緊急通報を行うもので、2022年に発売するLarge商品群から導入する。


  2021年4～6月期業績は、売上高8,034億円（前年同期比2.1倍）、営業損益は453億円の赤字から261億円の黒字に転換と大幅に改善した。

  マツダは、2020年11月の「中期経営計画見直し」において、固定費/原価低減を加速し損益分岐点台数を低減すると発表。2020年度10～12月期以降、損益分岐点台数は年換算100万台を下回るレベルで推移している。

  2021年度通期見通しについては、半導体供給や原材料価格など先行き不透明な状況が継続していることから期初公表値（グローバル販売台数141万台、売上高3.4兆円、営業利益650億円）を据え置いた。


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