欧米Tier1サプライヤー:自動運転、コネクテッド、モビリティ関連事業

Bosch、Continental、ZF、Valeo、Magnaの近況

2019/01/21

要約

  主要Tier1サプライヤーによる自動運転、コネクテッド、モビリティ分野での事業が活発化している。OEMやEVメーカーと共同開発した自動運転デモカーに、従来からの主力製品である半導体や各種センサー(カメラ、LiDAR、レーダー等)、ステアリングやブレーキなどの車両制御システムを搭載し、実証実験を行っている。また、AI、ソフトウェアなど専門技術を持つIT企業やスタートアップ企業との連携を進めるとともに、自社の研究・開発体制も強化している。


  本レポートは、欧米Tier1サプライヤー5社について、自動運転、コネクテッドなどの分野における2018年の事業動向とCES 2019での主な発表内容を取りまとめた。

 

CES 2019 発表内容(抜粋)

ZF ProAIファミリー e.GO Mover 自動運転ロボタクシー
Bosch 自動運転EVコンセプトシャトル Continental ドライバーレス自動運転車「CUbE」 Magna モビリティ・自動運転車向けシートシステム

 

Tier1サプライヤーの自動運転、コネクテッド分野における最近の動向(抜粋)

Bosch ・CES 2019:モビリティサービスに必要なセンサー、コンピューターなどの技術を搭載する自動運転EVコンセプトシャトルを披露。
・Daimlerと自動運転システムを共同開発。NVIDIAのAIプラットフォームを採用。2021年までに自動運転車両を市場投入する方針。
・EVメーカーのe.GOと自動バレーパーキングの協働プロジェクト。
・コネクテッドモビリティソリューション事業部門を設立。Vodafone、Huaweiと5Gを用いたセルラーV2X技術の実証実験を実施。
Continental ・CES 2019:ドライバーレスの自動運転車「CUbE」と犬型の宅配ロボット「RoboDog」によるラストマイル宅配システム、「5G-Hybrid-V2X」ソリューションを発表。
・ドライバーレスの自動運転EVを提供するEasyMileと提携。
・NVIDIAのAI自動運転プラットフォームをベースにContinentalのセンサーを統合したレベル3の自動運転車を2021年に投入する計画。
・高速道路運転支援システム「Cruising Chauffeur」を使った自動運転車の試験走行を実施。 
・Vodafoneと提携、5G、セルラーV2X、モバイルエッジコンピューティング技術などを実装したサービスを展開する予定。
ZF ・CES 2019:自動運転ロボタクシーを出展。AI搭載スーパーコンピューター「ZF ProAI RoboThink」を搭載、Faureciaと共同開発した自動運転車向けのコックピットシステム「Trendsetting Cockpit」を装備する。
・EVメーカーのe.GOと合弁生産する自動運転シャトル「e.GO Mover」に「ZF ProAI」を搭載、2019年から量産を開始する計画。「ZF ProAI」は「NVIDIA DRIVE AutoPilot」を採用。
・商用車の自動運転技術を推進。小荷物配送サービスのデモカー「Innovation Van」を発表。
・Microsoftとモビリティサービス向けのクラウド型プラットフォームを共同開発。
Valeo ・CES 2019:自動運転車「Valeo Drive4U」や、トレーラー向けのコネクテッドコンピュータビジョンカメラ「Valeo XtraVue Trailer」などを出展。「Valeo Drive4U」はカメラ、レーザースキャナーなどの各種センサーとAIを搭載。
・5GとV2Vネットワークを活用する画像認識システム「Valeo XtraVue」や、自動駐車システム「Valeo Park4U Home」を開発。第2世代レーザースキャナー「SCALA 2」を発表。
Magna ・CES 2019:モビリティおよび自動運転車向けのフレキシブルなシートシステムを披露。
・配車サービスのLyftと提携して自動運転システムを共同開発。
・ICON RADARや3Dサラウンドビューシステムを開発。また、自動運転レベル4-5対応のソリッドステートLiDARを量産し、BMW Groupに供給。


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Bosch:コネクテッドモビリティソリューションを推進、Daimlerと自動運転車を開発

  Boschは自動運転コネクテッド電動シャトルバス用のシステムおよび部品を開発している。CES 2019では、電動パワートレイン、360度サラウンドセンサー、コネクティビティ管理、車両コンピューターなどモビリティサービスに必要な技術を搭載するコンセプトシャトルを披露した。

  同社は2018年初にコネクテッドモビリティソリューション事業部門の設立を発表。カーシェアリング、ライドシェアリング、コネクティビティサービスなどの開発・販売を行う。Vodafone、Huaweiとは5Gを用いたセルラーV2X技術の実証実験を実施。コネクテッドカーサービス、ライドシェア事業などではスタートアップ企業との連携も進めている。

  BoschはDaimlerと自動運転システムを共同開発している。NVIDIAのAIプラットフォームを採用し、2021年までに自動運転車両を市場投入する方針。2019年後半からは米国で自動運転配車サービスのテストを行う予定。また、EVメーカーのe.GOとは自動バレーパーキングの協働プロジェクトを進める。

コンセプトシャトル コネクテッドサービスデモンストレーター e.GOと自動バレーパーキングで提携
コンセプトシャトル
モビリティサービスに必要な技術を搭載
(CES 2019に出展)
コネクテッドサービスデモンストレーター
コネクテッドサービスと車内コンポーネントとクラウドの関係をディスプレイに表示
e.GOと自動バレーパーキングで提携
(資料:Boschプレスリリース)

 

コネクテッドモビリティソリューション

モビリティソリューション   BoschはCES 2019でコンセプトシャトルを出展。電動パワートレイン、360度サラウンドセンサー、コネクティビティ管理、車両コンピューターなどモビリティサービスに必要な技術が搭載されている。同社は現在、自動運転コネクテッド電動シャトルバス用のシステムおよび部品を開発しており、将来的には予約、シェアリング、ネットワーキングのプラットフォーム、駐車および充電サービス、車両管理と保守のためのソフトウェアソリューションなどをひとまとめにしたモビリティサービスを提供するとしている。(2018年12月12日付プレスリリースより)
  CES 2019ではAudi A3 e-tronベースの車両に搭載した最新のモビリティソリューションを披露。充電とナビゲーションを統合したソリューションはEVの充電が切れる時間や充電ステーションの情報を入手することができる。また、MirrorLink対応のスマートフォンソリューション「mySPIN」、ドライバーが道を間違った時に10秒以内に警告するクラウドソリューション、傾斜やカーブ径など道路のデータをナビゲーションに提供するエレクトロニック・ホライズン、自動運転車が道路状況を判断する予測サービスなども公開。(2018年12月13日付プレスリリースより)
コネクテッドモビリティソリューション事業部門を設立   2018年初めにコネクテッドモビリティソリューション事業部門の設立を発表。従業員数は600名超で、カーシェアリング、ライドシェアリング、コネクティビティサービスなどの開発・販売を行う。傘下にライドシェアサービスのプラットフォームを開発したSplitting Fares (SPLT)やベルリンでeスクーターのレンタルサービスを展開するCOUPをもつ。(2018年2月21日付プレスリリースより)
ライドシェア事業に参入
米スタートアップSPLT を買収
  米スタートアップSplitting Fares (SPLT)を買収し、ライドシェア事業に参入すると発表。SPLTは、企業や大学、地方自治体向けライドシェアサービスのプラットフォームを運営し、米国やメキシコ、ドイツに約14万人の利用者がいる。Boschのメキシコ従業員はこのサービスを既に利用しているが、今後は全社規模で利用する計画。(2018年2月21日付プレスリリースより)
セルラーV2X
Vodafone、Huaweiと実証実験
  BoschはVodafone、華為技術 (Huawei) と、第5世代通信方式(5G)を用いたセルラーV2X (車車間・路車間通信)技術の実証実験を欧州で初めて実施した。ドイツのA9高速道路で行われた実験では、車車間の直接・瞬時のデータ通信が、アダプティブ・クルーズ・コントロール (ACC)などのドライバー支援システムの向上に役立つことを実証。自動的に加速したりブレーキをかけたりすることが可能になるという。(2018年1月24日付プレスリリースより)
コネクテッドカーサービス
カナダのスタートアップMojioと提携
  カナダのスタートアップMojioと、車両通信、車両診断、衝突検出・通知などのコネクテッドカーサービスを共同開発する。Mojioは北米および欧州のDeutsche Telekom、T-Mobile US、TELUSなど、ネットワークオペレーターの加入者に提供するプラットフォームサービスの一環として、70億マイルを超える走行データを収集しているという。(2018年6月27日付プレスリリースより)
車両ネットワーク用ソフトウェア
米国のスタートアップVeniamと提携
  BoschはV2X技術で米国のスタートアップVeniamとの提携を発表した。Veniamはシリコンバレーに本拠を置き、コネクテッドカーや自動運転の車両ネットワーク用ソフトウェアを開発する新興企業。Boschはコネクティビティユニットとテレマティクスユニットを個別に組み合わせたV2Xデータ通信用のオールインワン中央制御ユニットを製造している。都市部ではWi-Fiネットワークを使用し、その他の地区では携帯電話などによるネットワーク通信を行うソリューションに、Veniamのソフトウェアを活用する。 (2018年12月5日付プレスリリースより)

 

自動運転

NVIDIAのプラットフォームを採用   DaimlerとBoschはNVIDIAが提供する高性能AI自動運転用プロセッサーで処理される「Drive Pegasus」プラットフォームを採用する。NVIDIAは同プラットフォームとともに、BoschとDaimlerが機械学習で生成した自動運転アルゴリズムを処理するシステムソフトウエアを提供する。(2018年7月12日付Daimlerのリリース)
レベル4-5対応の配車サービス   Daimlerは2019年後半からBoschと共同で開始する予定の自動運転配車サービスのテストを米国カリフォルニア州San Joseで行うと発表。AIプラットフォームをNVIDIAが提供。自動運転レベル4-5対応の配車サービスをDaimler Mobility Servicesのアプリを通じて導入する計画。2021年までに自動運転車両を市場投入する構想。(2018年11月8日付DaimlerのリリースおよびDetroit Free Press報道)
自動バレーパーキング
e.GOと提携
  ドイツAachenを拠点とするEVメーカーe.GOと提携し、「自動バレーパーキング」の協働プロジェクトを進めると発表。自動駐車サービスで使用される車両はe.GOが担当し、Boschは駐車場のインフラに関する技術面を担当する。第1段階ではEV「e.GO Life」を最大12台導入してサービスの周知を図り、第2段階では自動バレーパーキングを活用した駐車スペースの稼働率向上を目指す。(2018年4月11日付プレスリリースより)
ブレーキ/ステアリングシステム
冗長性を持たせた制御システム
  Boschは自動運転の全レベルに対応するリダンダントブレーキシステムの開発に取り組んでいる。同社のブレーキシステムは、電動ブレーキブースター「iBooster」と横滑り防止装置(ESP)の組み合わせで構成されており、2つの部品のうち1つに障害が発生した場合、ドライバーが介することなく他方のシステムが作動する仕組みとなっている。また同社は、非常時に自動操縦機能が起動するステアリングシステムの開発にも取り組んでいる。(2018年1月16日付プレスリリースより)

 

位置情報・通報システム

HEREの株式を取得   HERE Technologiesは、AudiとDaimlerが保有する同社株式からBoschとContinentalがそれぞれ5%取得することに合意したと発表。株式取得により、Boschはサービス事業を拡大し、HEREは位置情報サービスのグローバルサプライヤーになるという目標に近づくという。(2018年1月4日付プレスリリースより)
自動運転車向けマッピングサービス
米スタートアップDeepMapへ出資
  Robert Bosch Venture Capital GmbHは、米国のスタートアップDeepMapに出資する。DeepMapは自動運転車向けマッピングサービスを展開するソフトウェア企業で、カスタム高精度(HD)マップを作製している。(2018年8月9日付プレスリリースより)
路面状況予測サービス
フィンランドのForecaと提携
  フィンランドのForecaと提携し、気象データをベースとした路面状況予測サービスの運用を2020年に全世界で開始する。Forecaは常時更新される全世界の道路状況データをBoschに提供する。自動運転機能の安全性と利用可能性を向上させるサービスで、コネクテッドカーの増加に伴い、車両データによってサービスが補完されていく。 (2018年7月25日付プレスリリースより)
Telematics eCall Plug (TEP)   Boschが開発したTelematics eCall Plug (TEP)は、eCall未装備車両のシガーソケットに接続して使用し、重大事故が発生した場合、EU統一緊急番号112に自動でデータが送信される。また、Bluetoothを使用してこの情報がドライバーのスマートフォンアプリと車両保険会社の事故サービスセンターにも送信される。2018年3月31日以降、EU内で販売される車両にeCallの装備が義務化されることに対応したソリューション。(2018年3月18日付プレスリリースより)
  Boschの日本法人は富士通と組んで日本市場にTelematics eCall Plug (TEP)を本格投入する。TEPとBluetoothで接続したスマートフォンを経由して自動通報するシステム。TEPは事故発生時に救援を自動要請するeコール機能に加え、運転データを収集することもできる。運転データを活用したテレマティクス保険など、ドライバー向けサービスの提供も可能になるという。 (2018年6月16日付日刊自動車新聞より)
逆走車警告システム
独ラジオ局Antenne Bayernと提携
  ドイツのラジオ局Antenne Bayernと提携し、逆走車による交通事故死亡者ゼロを目指す。Boschのクラウドベースの逆走車警告システムをAntenne Bayernのリスナー向けアプリに統合し、逆走ドライバーだけでなく、近くを走るすべての道路利用者に即座に警告する。同局のアプリ利用者は約25万人で、全国規模で即座に逆走車警告が出せるようになるという。ドイツでは、逆走による交通事故で1年に平均約20人が死亡している。 (2018年3月16日付プレスリリースより)

 

要素技術・製品

スマートコックピット   CES 2018でスマートコックピットを紹介。コックピットコンピューターが全てのHMI (Human Machine Interface)を制御することで、インフォテインメントシステムやインストルメントクラスター、ディスプレイなどの集中制御や同期が可能になり、車内のあらゆる場所にいつでも表示することが可能になる。(2018年1月8日付プレスリリースより)
  Boschは多言語に対応し、外部データ接続が不要な音声アシスト機能を開発した。44種類の女性と9種類の男性の声を取り揃え、30の言語に対応する。自然な構文を理解し、アクセントや方言も理解する。 (2018年1月3日付プレスリリースより)
Perfectly Keyless
キーレスエントリーシステム
  スマートフォンで操作するキーレスエントリーシステム「Perfectly Keyless」を発表した。クラウド経由で車両とスマートフォンアプリを接続し、指紋認証と同レベルの安全性を誇るデジタルキーシステム。乗用車のみでなく、カーシェアリングやフリート車両などの商用車でも使用でき、ドライバーが交替する場合でも物理的なカギの引き渡しの必要がないなど利便性が高まる。また、スマートフォンを紛失した場合でもオンラインでデジタルキーをロックし、車両へのアクセスを防ぐことができる。(2018年12月19日付プレスリリースより)
MEMS開発
米SiTimeと提携
  BoschはSiTimeとの戦略的提携により、5G、IoTおよび自動車エレクトロニクス向けアプリケーションに使用される次世代MEMS振動子を開発する。5Gの高速化、IoTデバイス用バッテリーの長寿命化、運転支援システムの信頼性向上につながるという。SiTimeはこれまで10億個を超えるMEMSタイミングデバイスを製造しており、Intelとともに5Gアプリケーションの革新を推進している。(2018年9月4日付プレスリリースより)
半導体工場を建設
ドイツDresden
  Boschは半導体工場を建設している。投資額は10億ユーロ超で、単一投資では同社の130年を超える歴史の中で最大規模。新工場の広さは100,000平方メートル、700名以上が従事する見込み。主にIoTおよび自動運転用の半導体を生産する。(2018年4月24日付プレスリリースより)

 

R&D拠点

自動運転用センサーの開発
ポルトガルBraga
  ポルトガルBragaに技術センターを開設した。新センターでは200名の従業員が自動運転用センサーおよびソフトウェアの開発を2018年末までに開始するという。地元のMinho大学と長期的な研究協力体制をとり、自動運転用センサーを調査する3年間の共同プロジェクトにも取り組む予定。(2018年5月30日付プレスリリースより)
自動運転システムの開発
ハンガリーBudapest
  ハンガリー投資促進公社(HIPA)は、Boschが120百万ユーロを投じてハンガリーBudapestのエンジニアリングセンターを拡張すると発表。第1段階の投資は2021年に完了する予定。同センターでは自動運転システムを開発し、エレクトロモビリティ関連の研究開発活動に大きな役割を果たす。(2018年7月10日付HIPAのプレスリリースより)
研究・技術センターを拡張・移転
米国Silicon Valley
  米シリコンバレーの研究・技術センター (RTC) をPalo AltoからSunnyvaleに移転し、拡張した。総工費は約3,600万ユーロ。人工知能(AI) やセンサー、自動運転などの研究を進める。(2018年4月5日付プレスリリース)
ソフトウェア開発センター
メキシコGuadalajara
  10百万ドルを投じてメキシコGuadalajaraに新オフィスと技術革新ハブを開設した。新オフィスはソフトウェア開発、人工知能(AI)、拡張現実、モビリティ、コネクティビティ、エンジニアリングソリューションに注力する。1階には専門家、起業家、クリエイターの共同作業スペース「Connectory」を設けている。 (2018年12月5日付 Mexico-Nowより)
アジャイル・プロジェクトハウス
インド
  Bosch Indiaはモビリティソリューションに関するアジャイル・プロジェクトハウスを設立した。Bosch Indiaのソフトウェア部門とエンジニアリングサービス部門がグローバルソリューションを活用しながら、地域のニーズに対応するという。(2018年8月10日付 Bosch Limited conference callより)


Continental:ドライバーレス自動運転EVを開発、AIのR&D拠点を増設

  Continentalはドイツで運転席のないドライバーレスの自動運転車「CUbE (Continental Urban Mobility Experience)」を運行している。CES 2019ではCUbEと犬型の宅配ロボットによるラストマイル宅配システムを発表した。また、ドライバーレスの自動運転EVを提供するEasyMile(フランス)と提携し、自動運転ソリューションやディープラーニングの開発を行っている。

  同社はVodafoneと提携し、5G、セルラーV2X、モバイルエッジコンピューティング技術などを実装したサービスを展開する予定。CES 2019では「5G-Hybrid-V2X」ソリューションを発表した。

CUbE 3 CUbEと犬型の宅配ロボット 5G-Hybrid-V2X
CUbE
ドライバーレス自動運転車
(CES 2019に出展)
CUbEとRoboDog
(資料:Continentalプレスリリース)
5G-Hybrid-V2X
(資料:Continentalプレスリリース)

 

自動運転車の開発

CUbE (キューブ)
ドライバーレス自動運転車
  ContinentalはCES 2019で自動運転車「CUbE (Continental Urban Mobility Experience)」と犬型の宅配ロボットによるラストマイル宅配システムを発表した。複数の犬型ロボットを搭載した「CUbE」が宅配先付近まで移動し、ロボットが配送先の玄関まで荷物を届ける。(2019年1月8日付プレスリリースより)
  Continentalの日本法人は、日本で第2世代となる自動運転試験車両の開発に着手しており、2018年内の完成を目指す。フランクフルトで運行している、運転席のないドライバーレスの自動運転車「CUbE」も日本で実験する。同社の自動運転デバイスを搭載した自動運転システムを日本で検証し、自動運転の開発を加速する日系自動車メーカーを支援する。(2018年5月30日付日刊自動車新聞より)
EasyMileと提携
自動運転ソリューションの共同開発

  仏EasyMileとの共同研究開発チームがシンガポールで自動運転ソリューションの開発を開始すると発表。EasyMileは自動運転技術とスマートモビリティ・ソリューションを提供する企業で、2014年にシンガポールにディープラーニングおよび人工知能に特化した研究開発チームを設立している。共同研究チームは、シンガポール都市圏の私有地や公道で安全にテストを展開するための深層学習および自動運転技術の開発を目指す。シンガポールでは、2020年代初めに公共交通機関向け自動運転車両の試験運用を行う計画。(2018年11月15日付プレスリリースより)
 Continentalは独フランクフルト市交通局 (VGF) らと共に2018年4月17日から3日間、自動シャトルバスの実証実験をフランクフルト応用科学大学のキャンパスで実施。ContinentalとVGF、無人運転技術を含めたインテリジェントモビリティソリューションを手掛けるEasyMileとの提携の一環として、自動運転車の実用化に向けたデータ収集や課題の特定などが目的。(2018年4月18日付プレスリリースより)

 

ADAS・自動運転システム

NVIDIAと提携
AI自動運転システムを開発
  米NVIDIAと人工知能(AI)自動運転システムの開発に向け提携すると発表。「NVIDIA DRIVE」プラットフォームをベースにContinentalのセンサーを統合したレベル3の自動運転車を2021年に投入する計画。今回の提携により、自動運転レベル2からレベル5(完全自動運転)まで対応するAIコンピューターシステムの生産が可能になるという。(2018年2月5日付プレスリリースより)
Cruising Chauffeur
高速道路運転支援システム
  Continentalは高速道路と一般道路のセクションが複雑なドイツ・ニーダーザクセン州のアウトバーンで、高速道路運転支援システム「Cruising Chauffeur」を使った自動運転車の試験走行を実施。2025年までにアウトバーンでの完全自動運転実現も視野に開発を進める。(2018年4月26付プレスリリースより)
Assisted & Automated Driving Control Unit (ADCU)
自動運転制御システム
  ContinentalはCES 2018で自動運転や大量のデータ処理向けのフレキシブルなコンピューティングプラットフォーム「Assisted & Automated Driving Control Unit (ADCU)」を発表。自動運転モードの場合、自動車周辺のレーダーやカメラ、LiDARといったセンサーから集積したデータを分析・処理し、車両周囲の高精度な環境モデルを構築する。(2018年1月3日付プレスリリースより)
  自動運転のための中央制御装置「Assisted & Automated Driving Control Unit (ADCU)」と「Safety Domain Control Unit (SDCU)」が互いの機能・作動状況を絶えず監視し、どちらか一方に問題が生じた場合には、もう一方が緊急措置として車両を安全に停車させるシステムを「Cruising Chauffeur」ですでに使用している。(2018年1月10日付プレスリリースより)

 

商用車向けADAS・自動運転ソリューション

Knorr-Bremseと提携
高度自動運転 (HAD) 用システムソリューションを開発
  Knorr-BremseはContinentalと商用車の高度自動運転 (HAD) 用システムソリューションの開発で提携すると発表。まずはトラックの隊列走行からスタートし、高速道路での自動運転(Highway Pilot)を開発する。2019年初から、複数メーカーの3台のトラックの隊列走行が顧客に披露される予定。HADシステムは、車両周辺の環境認識、運転経路の計画、運転時の意思決定、ステアリングやブレーキなどの車載アクチュエーターシステムの制御、ヒューマン・マシン・インタラクションで構成される。 (2018年9月19日付プレスリリースより)
トラック向け右折支援システム   Continentalはハノーバー商用車ショーで、トラック向け右折支援システムを発表した。現行の右折支援システムはレーダーがベースだが、第2世代のシステムにはカメラを搭載。レーダーとカメラで危険か危険でない状況かを正確に区別し、人工知能(AI)で歩行者や自転車の行動を予測する。今後数年以内に、複雑で予測不可能な交通状態を正確に検知し、ドライバーに警告できるようになるという。(2018年8月1日付プレスリリースより)
車両周囲を計測する環境モデル   Continentalは商用車の自動運転用ソリューションを拡大する目的で、様々なセンサーで車両の周囲を計測する環境モデルを開発している。カメラやレーダー、ライダーなどセンサーからのデータと、ルート前方情報、インテリジェントコントロールユニットの「Assisted & Automated Driving Control Unit (ADCU)」によって収集、評価、解釈された情報などを統合。その情報から作成された複雑で詳細な環境モデルは、広範な先進運転支援機能に実装でき、道路安全の向上に貢献するという。(2018年9月17日付プレスリリースより)

 

自動運転向けソフトウェア

EB robinos
自動運転向けソフトウェア
  Continental傘下のElektrobit Automotiveは、自動運転向けソフトウェアソリューション「EB robinos」に、車両追尾やフリースペース認識機能を追加した。先行車両を追尾することで障害物を回避し、レーンの誤選択を防ぐ。フリースペースは自動車の周囲を多角形で分かりやすく描写する。こうした機能により、車両周辺360度の認識を実現する。(2018年1月24日付プレスリリースより)
AUTOSAR 準拠のソフトウェア
高度自動運転アプリの開発
  ElektrobitはNXP SemiconductorsのS32 Automotive Processing Platform用に適合させたClassicおよびAdaptive AUTOSAR準拠のソフトウェア提供を開始すると発表した。コネクテッドで高度自動運転用に必要とされるアプリケーションの開発を、より迅速かつ効果的に進めることができ、時間とコストを削減することができる。(2018年11月13日付プレスリリースより)
IPG Automotiveと提携強化
ADAS・自動運転機能の開発シミュレーションツール
  ElektrobitのADAS・自動運転機能の開発、テスト、視覚化のためのツール「EB Assist Automotive Data and Time-Triggered Framework (ADTF) 」と、IPG Automotiveのシミュレーションソフトウェア「CarMaker」は、相互のインターフェイスがすでに実用化されているが、新たな技術提携により、双方のツール利用者に最適なサポートを共同で提供することが可能になるという。(2018年3月1日付プレスリリースより)

 

コネクテッド、安全・セキュリティ

5G-Hybrid-V2X   Continentalは5Gハイブリッドプラットフォーム「5G-Hybrid-V2X」を開発している。同社のHybrid V2Xソリューションは、4Gおよび5Gネットワークだけでなく、DSRC(専用狭域通信)やセルラーV2Xにも対応する。CES 2019では4GテレマティクスユニットとDSRC V2XによるHybrid V2Xのライブデモを行う。(2019年1月4日付プレスリリースより)
Vodafoneと提携   Vodafoneと提携し、5G、セルラーV2X、モバイルエッジコンピューティング技術などを実装したサービスを展開する予定。スマートコネクティビティによるドイツの道路の安全性向上と、全ての道路利用者保護を保護するための技術革新の共同開発が目的。(2018年6月10日付プレスリリースより)
eCall用テレマティクスシステム   2018年4月からEU域内で搭載が義務付けられる緊急コールシステム「eCall」用のテレマティクスシステムの生産準備が完了し、乗用車メーカーの要求に応じて短納期で供給可能と発表した。同社ではeCallは交通事故による死傷者の減少だけでなく交通渋滞の減少にも貢献すると見ている。また、テレマティクス事業のさらなる拡大に向け、次世代移動体通信規格であるLTE-Advancedや5Gへの対応を研究している。(2018年3月28日付プレスリリースより)
Argus Cyber Securityを買収
サイバーセキュリティを強化
  イスラエルのArgus Cyber Security買収し、車両サイバーセキュリティ分野における専門技術を強化・拡大している。個々の電子システムコンポーネントから車載システム間のコミュニケーション、自動車の外部インターフェイス、クラウドやバックエンドソリューションを含むデータまで、サイバー攻撃を受ける可能性のある全ての場所でサイバーセキュリティを強化する。(2018年2月23日付プレスリリースより)
EB cadian Sync
OTAアップデート
  Continental傘下のElektrobitは自動車のライフサイクル全体にわたってセキュアなOTA (over-the-air) アップデート機能を提供する「EB cadian Sync」を供給する。また、Argus Cyber Securityは最先端の車両サイバーセキュリティを統合した「Gateway」を提供する。これらのシステムにより、OEMは出荷済み車両に最新バージョンのソフトウェアをインストールすることが可能になる。(2018年7月24日、2018年7月19日付プレスリリースより)
アンテナメーカーを買収   車載用アンテナメーカーのKathrein Automotive(ドイツ)を買収すると発表。2019年第1四半期に吸収予定。両社は長年にわたる良好な提携関係にあり、インテリジェントアンテナモジュールや多機能スマートデバイスターミナルといったコネクティビティソリューションを市場に提供している。(2018年10月29日付 プレスリリースより)

 

位置情報

HEREに出資   ContinentalはHERE Technologiesの株式5%取得で最終合意したと発表。Audi、Daimlerが保有する株式から取得する。Continentalのモビリティサービスやサイバーセキュリティ、埋め込みシステムなどの技術と、HEREの高精度デジタルマッピング、ソフトウェアやクラウドサービスにおける技術など、互いの技術を補完する提携も含まれる。(2018年1月4日付プレスリリースより)
TomTomと提携   オランダのTomTomはContinental傘下のElektrobitとADASおよび自動運転車向けElectronic Horizonの開発で提携すると発表。TomTomの「AutoStream」と「EB obinos Predictor」を組み合わせ、評価や開発が容易なプラットフォームの構築を目指す。「AutoStream」は最新の地図データをTomTomのクラウドから自動車に配信する「Cloud to Car」の地図供給システム。「EB robinos Predictor」はこの地図データを利用し、高精度で最新の道路情報を提供するElectronic Horizonベースの予測型運転支援機能。(2018年2月26日付プレスリリースより)

 

AIなどのR&D拠点

AI専門チームを増員   Continentalは人工知能(AI)分野の専門チームを現在の400名から2021年までに約700名に増員する。2018年11月に開催した国際AIR Days(AIおよびロボティクス)は、あらゆる分野でAIを活用するテクノロジー企業へ発展させることが狙い。オックスフォード大学、カリフォルニア大学バークレー校、ドイツ人工知能研究センターなど世界10カ国の専門家との共同研究活動の強化を目的として、生産と物流におけるAIの可能性と潜在性に関するアイデアなどの意見交換を行った。(2018年11月12日付プレスリリースより)
AI研究センターと提携
ドイツ
  Continentalはドイツ人工知能研究センター(DFKI)との提携に合意した。提携の一環として、DFKIが拠点を置くKaiserslauternにインテリジェント技術用研究ラボ「Forschungslabor Intelligente Technologien(FIT)」を設立する。ContinentalはAI技術の基礎を研究し、特定の問題に取り組むという。またAI製品の開発も予定しており、2020年には、より早く被写体を認識する第5世代カメラ搭載の大規模ニューラルネットワークの製造を計画している。(2018年6月20日付プレスリリースより)
深層学習の研究センターを開設
ハンガリーBudapest
  ハンガリーのBudapestに深層学習の研究センターを2018年5月に開設。深層学習に関する専門知識を広げ、事故のない交通環境「Vision Zero(ビジョン・ゼロ)」や自動運転の実現に役立てる。人工知能(AI)分野のエキスパートなど100人を新規雇用する予定。ハンガリー投資促進公社(HIPA)もセンターの設立をサポートする。(2018年1月30日付プレスリリースより)
DeepDriveセンターと連携
カリフォルニア大学バークレー校
  カリフォルニア大学バークレー校の人工知能 (AI) を研究するDeepDrive (BDD) センターと5年間の連携契約を締結したと発表。安全関連システムにおけるAIアルゴリズムのテスタビリティと、AIを応用してメモリー効率良くニューラルネットワークを加速・最適化する方法の2分野に焦点を当て、研究成果の早期実用化を目指す。(2018年7月30日付 プレスリリースより)
自動運転などの研究開発センター
メキシコQueretaro
  メキシコQueretaroに自動運転車、コネクテッドカー、電気自動車向けの研究開発センターを開設すると発表。投資額は5,900万ドル。死角、歩行者、交差点での危険性などの検知や、自動車の周辺物への警告などに関するソフトウェア、ハードウェアの開発を行う。 (2018年1月29日、2018年5月15日付けMexico-Nowより)
機械学習
インド工科大学と共同研究
  インド工科大学マドラス校(IIT Madras)とパワートレインアプリケーション用のハイコンピューティング・プラットフォームとサイバーセキュリティの共同研究のための覚書 (MOU) に署名した。IIT Madrasはバイオインスパイアード・ニューラルネットワークを活用してContinentalのADAS事業に貢献するという。(2018年5月4日付各種リリース、2018年8月28日付各種報道より)


ZF:自動運転EVにAI搭載、クラウド型プラットフォームを開発

  ZFは自動運転Level2+対応の「NVIDIA DRIVE AutoPilot」を採用したAI搭載スーパーコンピューター「ZF ProAI」の性能アップを図っている。小型EVメーカーのe.GOと合弁生産する自動運転シャトル「e.GO Mover」に「ZF ProAI」を搭載、2019年から量産を開始する計画。また、CES 2019では自動運転ロボタクシーを出展、AI搭載スーパーコンピューター「ZF ProAI RoboThink」を搭載、Faureciaと共同開発した自動運転車向けのコックピットシステム「Trendsetting Cockpit」を装備する。

  ZFはMicrosoftとモビリティサービス向けのクラウド型プラットフォームを共同開発しており、「Microsoft Azure」をベースにした独自のIoTプラットフォームを発表。OTA (Over-The-Air)アップデートやブロックチェーンなど、クラウドサービスの推進・標準化を目指す機関との連携を進めている。

ZF ProAIファミリー e.GO Mover 自動運転ロボタクシー
ZF ProAIファミリー
自動運転向けスーパーコンピューター、NVIDIA DRIVE AutoPilot搭載
(資料:ZFプレスリリース)

e.GO Mover
自動運転EVシャトル、ZF ProAI搭載
e.GO Moverの内装:コックピット / シート
(CES 2019に出展)

自動運転ロボタクシー
CES 2019に出展、ZF ProAI RoboThink搭載
(資料:ZFプレスリリース)

 

自動運転、画像認識システム

自動運転ロボタクシー   ZFはCES 2019に自動運転ロボタクシーを出展。自動運転用のスーパーコンピューター「ZF ProAI RoboThink」を搭載する。また、Faureciaと共同開発した「Trendsetting Cockpit」を装備。3面のスクリーンを備え、ステアリングホイールとペダルがなくても操作できる。(2019年1月6日付プレスリリースより)
ZF ProAI
「NVIDIA DRIVE AutoPilot」搭載スーパーコンピューター
  2019年1月、AI搭載スーパーコンピューター「ZF ProAI」の最新モデルを発表した。独自のグラフィックプロセッサを搭載し、150テラOPS(1秒間に150兆回の計算に相当)を超えるコンピューティング性能を提供する。「ZF ProAI」は、NVIDIAの自動運転Level2+対応のシステム「NVIDIA DRIVE AutoPilot」を採用している。(2019年1月6日付プレスリリースより)
e.GO Mover
「ZF ProAI」搭載の自動運転EV
  ZFは自動運転シャトル「e.GO Mover」にTransdevのオペレーティングシステムを統合したシェアモビリティソリューションを開発する。e.GOとZFの合弁会社e.GO Mooveが製造する「e.GO Mover」は、ZFの自動運転用電動ドライブシステム、ステアリングシステム、ブレーキ、人工知能搭載のセントラルコンピューター「ProAI」、センサーを装備する。Transdevは、監視システム、接続インフラ、クライアントアプリケーションなどの自動運転システムを供給する。3社は2020年までにフランスとドイツでソリューション供給を開始する予定。(2019年1月7日付プレスリリースより)
  ドイツAachen工場で2019年から自動運転電気自動車「e.GO Mover」の量産を開始する予定。当初は年間数万台、5~7年後には100万台を製造する計画。 (2018年6月26日付プレスリリースより)
Trendsetting Cockpit
Faureciaと自動運転向けコックピットシステムを共同開発
  ZFとFaureciaは、ハンドルやペダルのないレベル4の自動運転向けディスプレイコンセプト「Trendsetting Cockpit」を開発した。従来の操作・表示装置に代わるシステムで、ダッシュボード上の左右2つのモニターを統合、中央に配置されたタッチスクリーンで、ウィンカーやクラクション、ワイパーなどの操作が可能。 (2018年6月26日付 プレスリリースより)
  Faureciaはパリモーターショー2018で、ZFと共同開発した「Advanced Versatile Seat Structure」を世界初公開した。フロントとリアシート向けに新たなフレームコンセプトを開発し、すべてのシートに高い安全性を確保する。 (2018年9月17日、2018年11月22日付プレスリリースより)
S-Cam4
Mobileyeとの提携による次世代のカメラシステム
  イスラエルのMobileyeと提携し、次世代のカメラシステム「S-Cam4」ファミリーを2018年に投入、主要OEMに供給すると発表した。単眼モノカメラタイプと3つのレンズを搭載した複眼タイプを用意し、先進運転支援システム (ADAS) や自動運転機能を支援する。(2018年6月22日付プレスリリースより)
3次元車内観測システム(IOS)   ZFは、車両の乗員を検出・分類し、サイズや位置を測定する3次元車内観測システム(IOS)を開発していると発表。ドライバーが緊急時に迅速に制御する状態に戻ることができるかどうかを判断するなど、先進安全システムおよび自動運転に必要な車内情報をリアルタイムでインプットする。 2021年後半の生産開始を見込む。(2018年10月16日付プレスリリースより)

 

商用車の自動運転

Innovation Van
EV自動運転車による配送サービス
  ハノーバー商用車ショーでデモカー「Innovation Van」を出展、将来のインテリジェントネットワークや自動運転、完全電動運転がどのように小荷物配送サービスをサポートするかを披露した。また、eモビリティと自動運転分野に今後5年間で120億ユーロ以上を投資する計画を発表した。(2018年9月19日付プレスリリースより)
ENSEMBLE
自動運転トラック隊列走行
  2021年までに欧州で複数ブランドの自動運転トラックによる隊列走行の実現を目指し、EUの共同出資プロジェクト「ENSEMBLE」の一環としてトラックメーカーと協力する。同社のポートフォリオには、カメラおよびレーダーセンサー、スーパーコンピューター「ZF ProAI」、商用車向け電気油圧式ステアリングシステム「ReAx」、トランスミッションなど隊列走行機能を有効にする技術があり、すでに複数のプロジェクトで隊列走行の実現可能性をテストしている。(2018年9月25日付プレスリリースより)

 

クラウド、コネクテッド、モビリティ

Microsoftと提携
クラウドベースプラットフォーム
  ZFは米Microsoftと新たなモビリティサービス向けのクラウドベースプラットフォームを共同開発した。車両管理に加え、充電ステーションも含めた超小型モビリティサービスの管理としても使用できる。車両位置や状態をリアルタイムで遠隔から追跡できるほか、予知保全にも活用できる。(2018年2月2日付日刊自動車新聞より)
  Microsoftとのパートナーシップを強化し、自動車市場向けの包括的デジタルクラウドプラットフォームを確立すると発表。製品はフリート管理ソリューションから、ZF Cloudをベースとする予知保全アプリケーションまで多岐にわたるという。ZFは2018年にMicrosoft Azureをベースにした独自のIoTプラットフォームを発表。提携強化により、ZFはより顧客重視となるオーダーメイドのソリューション開発が可能となるとしている。(2019年1月8日付プレスリリースより)
eSync Alliance
OTAアップデートとデータ診断ソリューション
  OTA (Over-The-Air)アップデートとデータ診断ソリューションの標準化を目指すマルチベンダー・イニシアティブ「eSync Alliance」に参加すると発表。「eSync Alliance」はクラウドコンピュータと車載コンポーネントを結ぶプラットフォーム「eSync」がベース。車外からの脅威に対するシールドとして作用するほか、ソフトウェア・ファームウェアを無線アップデートし、診断・テレマティクスデータをリアルタイムで収集する双方向コミュニケーションを提供する。(2018年4月26付プレスリリースより)
MOBI
ブロックチェーン事業体
  ブロックチェーン事業体「MOBI(モビリティ・オープン・ブロックチェーン・イニシアチブ)」に創設メンバーとして参加すると発表。MOBIはブロックチェーン技術を使い、自動車の運転を安全で環境にやさしく手頃なものにすることを目的に、自動車メーカーやサプライヤーが立ち上げた事業体。自動車、インフラ、サービスプロバイダーが効率的に通信し、相互に直接取引してクラウドサービスなどからデジタル通貨での支払いをサポートする。ZFはMOBIのメンバーとともに世界標準化を目指す。(2018年5月2日付プレスリリースより)
コネクティビティ・プラットフォーム
VDL Bus & Coachに提供
  ZF傘下のOpenmaticsがVDL Bus & Coachにコネクティビティ・プラットフォームを提供すると発表。アプリケーション・プログラミング・インターフェイス (API) とソフトウェア開発キット (SDK) 機能を含むオープン・プラットフォームで、ネットワーキング機能などに優れている。Openmatics はVDLの全車両の運転効率に関するフルオーバービューを提供。VDLは「Connected Services」ラインナップの車両ユーザーに機能を提供する。ソフトウェアのOTAアップデートも今後選択できるようになる見通し。(2018年9月21日付プレスリリースより)


Valeo:画像認識システムを進化、5G・V2Xの活用へ

  Valeoは各種センサー(カメラ、レーザースキャナーなど)と人工知能 (AI) を搭載した自動運転車「Drive4U」のデモ走行を行っている。また、今後導入される5G(第5世代移動通信システム)とV2V (車車間)ネットワークを活用する画像認識システム「XtraVue」を発表、CES 2019ではトレーラー向けの「XtraVue Trailer」を初披露した。

Valeo Drive4U Valeo XtraVue
レーザースキャナー「SCALA 2」動画紹介 Valeo XtraVue
前方車両が透けてドライバーの視界に入らない部分がディスプレイに映し出される

 

自動運転・V2X・画像認識

Drive4U
自動運転デモカー
  ValeoはCES 2019に同社センサー(超音波、カメラ、レーザー、レーダー、LiDAR)と人工知能によって操作を行う自動運転車「Valeo Drive4U」や、トレーラー向けのコネクテッドコンピュータビジョンカメラ「Valeo XtraVue Trailer」を出展した。(2019年1月7日付プレスリリースより)
  パリモーターショー2018では、自動運転デモカー「Valeo Drive4U」によるパリの公道では初となる自動運転デモ走行を披露した。超音波センサー、カメラ、レーザースキャナー、レーダーと人工知能 (AI) を搭載した同車は、非分離道路や交差点、信号、トンネルといった都市の様々な運転環境に加え、歩行者やサイクリストにも対応可能という。(2018年10月2日付プレスリリースより)
XtraVue
5G・V2Vによる画像処理システム
  パリで開催された「Viva Technology」に、車車間通信(V2V)によって、前方の車両を介してドライバーが路上で何が起きているかを認識できるシステム「Valeo XtraVue」や、自動駐車システム「Valeo Park4U Home」を展示。また、CEATEC JAPAN 2018では実車を使った「Valeo XtraVue」のデモンストレーションを初公開した。 (2018年5月22日付プレスリリース、2018年10月発表より)
(参照先) 「Valeo XtraVue」コネクテッドコンピュータビジョンカメラ
SCALA 2
第2世代レーザースキャナー
  「人とくるまのテクノロジー展2018 横浜」で、2020年に生産開始予定の第2世代レーザースキャナー「SCALA 2」を世界初出展した。第1世代の「SCALA」は2017年に生産を開始し、Audi A8に採用されている。SCALA 2は垂直方向の視野角が第1世代の3.2度から10度と3倍広くなっているのが特長で、坂道や路面表示の読み取り等への活用が可能となった。(2018年5月2日付プレスリリースより)
ソリッドステートLiDAR
Driver Monitoring
商用車の安全・自動運転システム
  ハノーバー商用車ショーで、自動運転ではトラックのソリッドステートLiDAR、車載安全システムではドライバーの注意力をモニターする「Valeo Driver Monitoring」を紹介。この他、同社のバーチャル・スマートキーシステム (Valeo InBlue) をベースにした、カーシェアリングをより簡単・安全にする独自ソリューションなども紹介した。 (2018年9月19日付プレスリリースより)
NTTドコモと協業
5G・V2Xを利用するモビリティサービス
  ValeoグループとNTTドコモは、コネクテッドカー事業やモビリティサービス事業で協業することで合意した。第5世代移動通信システム(5G)による路車間・車車間通信(V2X)を利用した新しいモビリティサービスやスマートフォンを活用した車両向けデジタルサービスなどを共同開発する。 (2018年4月16日付日刊自動車新聞より)
ダイナミックマップ
SIP自動走行システムの実証実験
  ヴァレオジャパンは、日本政府の戦略的イノベーション創造プログラム (SIP) 自動走行システムが実施するダイナミックマップの実証実験に参加すると発表。実証実験では、地図更新や、参加者が動的情報を紐付けたダイナミックマップの活用などを検証するほか、国内外の関係組織との意見交換、議論を通して国際連携活動を推進する。(2018年5月25日付日刊自動車新聞より)

 

研究開発体制の強化

自動運転専用のテストコースを新設
日本・つくば
  2019年初につくばテクノセンター近隣に自動運転専用のテストコースを新設する。中高速域や混合交通下など、より幅広い自動運転技術の開発に利用できるコースで構成。このほか、自動運転部門の開発スタッフを3割増やして200人体制とし、日本自動車メーカーとの取引拡大を狙う。Boschなど他の外資系部品メーカーも日本での体制を拡充しており、日本国内の2次、3次サプライヤーとの取引が増える可能性もある。(2018年10月18日付日刊自動車新聞より)
自動駐車システム用試験エリア
チェコ・プラハ
  チェコのビジネス・投資開発庁は、Valeoがプラハに開発センターを開設したと発表。1億2,400万チェコ・コルナを投じて新設したビルには、250名超の従業員が従事する予定。2017年には自動駐車システム用試験エリアなどの研究施設を設立。(2018年4月6日付チェコ共和国ビジネス・投資開発庁プレスリリースより)
ソフトウェア開発
エジプト
  エジプトのR&Dソフトウェア開発センターで2020年までに400人のエンジニアを採用、2,000人体制で自動駐車システム「Park4U」やLED・レーザービーム技術、アイドリングストップシステムなどの革新的技術を実現するソフトウェア開発を行う。(2018年9月23日付 プレスリリースより)


Magna:自動運転システムの開発でLyftと提携、センサー開発を加速

  Magnaはレーダー、LiDARなどセンサーの開発を強化し、配車サービスのLyftと提携して自動運転システムを共同開発している。また、米スタートアップMay Mobilityの自動運転シャトルにセンサーなどを供給。

  2018年末にはモビリティおよび自動運転車向けのフレキシブルなシートシステムを発表し、CES 2019で披露した。

モビリティ・自動運転車向けシートシステム Magnaのセンサー製品
モビリティ・自動運転車向けシートシステム
Mobile Meeting / Cargo Space
(CES 2019に出展)
Magnaのセンサー製品

 

自動運転システムの開発

Lyftと提携
自動運転システムを共同開発
  Magnaは米国の配車サービスのLyftと提携し、自動運転システム開発への出資、開発、生産に共同で取り組むと発表。Lyftのネットワークにおける年間50億マイル以上の走行データを自動運転車の開発に活用する。(2018年3月14日付プレスリリースより)
May Mobilityと提携
自動運転シャトルに製品を供給
  米ミシガン州に拠点を置くスタートアップの自動運転シャトルメーカー、May Mobilityとの提携を発表。May Mobilityの低速電動マイクロシャトルを改良、スケールアップし、2018年6月に米国市場へ投入。Magnaは自動運転対応のカスタムドア、パノラマムーンルーフ、センサーなどを供給する。(2018年6月13日付プレスリリースより)
モビリティ・自動運転車向けシートシステム   Magnaは新型モビリティおよび自動運転車向けのフレキシブルなシートシステムを発表した。3種類のシート構成が可能で、カーシェアリングのカーゴモードでは座席がレール上を移動して荷物用の最大スペースを確保することができる。ロングトリップモードではマッサージシートを旋回させてキャンプファイアスタイルの構成に、自動運転ライドシェアモードではシートを会議スタイルの構成に変更することができる。 (2018年12月10日付プレスリリースより)

 

センサーの開発

ICON RADAR
高精度レーダーシステム
  「ICON RADAR」は300m超の広範囲にわたって継続的に周辺をスキャンし、対象物の距離、高さ、スピードなどを探知する。ガードレール、路上のがれきや段差、車両や歩行者など探知した対象物をドライバーに知らせる。(2018年1月15日付プレスリリースより)
ソリッドステートLiDAR
BMWに供給
  Magnaと出資先のInnoviz Technologies(イスラエル)は、BMW Groupの自動運転車向け次期プラットフォームにソリッドステートLiDARを供給すると発表した。レベル4-5の自動運転をサポートするソリッドステートLiDARを量産する。このセンサーシステムは、3Dポイントクラウド(点群)データを活用して、車両周囲の高精度な3D画像をリアルタイムに作り出す。(2018年4月26日付プレスリリースより)
3Dサラウンドビューシステム
ルネサスエレクトロニクスと共同開発
  Magnaとルネサスエレクトロニクスは、エントリーレベルからミッドレンジの車両に最適となる低価格の3Dサラウンドビューシステムを開発し、先進運転支援システム(ADAS)の普及車への搭載を加速すると発表。同システムは、ルネサスのスマートカメラや3Dサラウンドビューに最適な車載用SoC「R-Car V3M」を採用し、パーキング時や低速運転時にドライバーを支援する360度パノラマビューを提供する車両カメラシステム。(2018年5月18日付プレスリリースより)


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キーワード
Bosch、Continental、ZF、Valeo、Magna、サプライヤー、部品メーカー、Tier1、自動運転、ドライバーレス、コネクテッド、モビリティ、AI、クラウド、5G、V2X、電動化、EV、画像認識、カメラ、LiDAR、レーダー、NVIDIA、e.GO、CES2019

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