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日系自動車メーカー、EV拡大に備えて体制を構築

ホンダは中国と北米、日産は英国と米国、スズキはインドでEVを生産

要約

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広汽ホンダの新型EV「e:NP1」
中国で2022年6月に発売
(出典:本田技研工業(中国)投資有限公司)

 本レポートは、2022年上半期の各社発表を中心に、日系OEM7社がEV拡大に備えて開発・生産など体制を構築している状況を報告する。

 2030年の生産・販売台数計画としては、トヨタは350万台のEVを販売、ホンダは200万台以上のEVを生産、日産は電動車比率(e-POWER車を含む)50%以上を目指す。マツダは「EV」生産比率を25%と想定しているが、見直しも検討中と報道されている。

 生産体制としては、SUBARUは国内の自社工場にEV生産ラインを設置し、2025年をめどに生産を開始、別途EV専用ラインも検討している。

 海外においても、トヨタは2025年から米国でリチウムイオン電池を生産、ホンダは中国の合弁2社がEV専用工場を建設中で2024年から生産を開始、また北米でEV専用ラインを計画。日産は英国と米国でEVを生産する計画。スズキはインドでEVと電池の生産設備を構築し、EVは2025年、電池は2026年に生産を開始する。

 全固体電池はトヨタ、ホンダ、日産が開発中で、トヨタは2020年代前半にHEVから搭載を開始、ホンダは2020年代後半に投入するモデルから搭載、日産は2028年度から採用するとしている。

 

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