SUBARU：2022年央までにトヨタと共同開発のEV SOLTERRAを投入

2022年に発売予定のEV SOLTERRAの内装 （出典：SUBARU）

  SUBARUの電動化戦略では、2030年までに世界販売の40%以上を電動車（電気自動車（EV）とハイブリッド車（HV））とすることを目標としている。2022年には、トヨタと共同開発するCセグメントクラスSUVのEV SOLTERRAを日本、北米、欧州、中国で発売する。2020年代前半には、トヨタのTHS（トヨタ・ハイブリッド・システム）を採用したストロングハイブリッド車を投入する計画。

  SUBARUは運転支援システム「アイサイト」のステレオカメラを広角化するとともに、従来は後部バンパーの左右にしか搭載していなかったミリ波レーダーを前部バンパーの左右にも搭載し、周囲360度の検知を可能として、安全性を進化させた。この「新世代アイサイト」を、2020年10月投入の新型Levorgから搭載。また、同モデルには高度運転支援システム「アイサイトX」も初搭載する。3D高精度地図データとGPS・準天頂衛星「みちびき」等からの情報を組み合わせて自社位置を正確に把握し、レベル2の自動運転を可能とする。今後の「アイサイト」にはAIの判断能力を融合させる計画で、AIに特化した開発拠点を開設している。

  新型Levorgには、SUBARU独自のコネクティッドサービス「SUBARU STARLINK」も導入。24時間365日コールセンターとつながることで、事故やトラブルが発生した際に、より迅速に救命活動を行い、SUBARUの目標である死亡交通事故ゼロを推進する。

  SUBARUは電動化、自動化、コネクティッドなど次世代技術「CASE」に対応するため、開発体制を刷新。2024年には群馬製作所内に研究開発施設を開設し、分散していた研究部門を統合する。

  SUBARUの重点市場である米国では、2021年秋にトヨタと共同開発したスポーツクーペBRZを投入。2021年にはこのほか、セダンの新型WRXを投入する。2022年にはSUVのCrosstrekとセダンのImprezaをフルモデルチェンジ、トヨタと共同開発するEVのSOLTERRAを投入する計画。米国での販売は2021年上期に前年同期比20.3%増の32.1万台となり、回復基調にあるが、新車在庫が8月初頭時点で7日分と少ないことが課題である。

  SUBARUの2020年度の業績は、新型コロナウイルス感染拡大や半導体不足による販売台数減少により、売上収益は前年度比15.4%減の2.8兆円、営業利益は51.3%減の1,025億円となった。SUBARUの営業利益率は2017年度まで10%台を維持していたが、検査不正対策やリコール費用、設備投資拡大等により2018年度以降は6%前後、2020年度には3.6%に低下。利益率の低い状態が続いている。SUBARUが2021年8月に発表した2021年度通期業績見通しでは、世界販売台数は前年度比11.6%増の96万台、売上収益は16.6%増の3.3兆円、営業利益は95.2%増の2,000億円、営業利益率は6.1%とした。

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トヨタと共同開発するEV SOLTERRA (出典：Subaru Norge AS）

  SUBARUは2021年5月11日、トヨタと共同開発を進める新型電気自動車（EV）の名称を「SOLTERRA（ソルテラ）」に決定し、2022年央までに発売すると発表した。SOLTERRAは、トヨタと共同開発したEV専用プラットフォーム「e-SUBARU GLOBAL PLATFORM」を採用した初めてのSUBARU車で、CセグメントクラスSUVのEVである。SUBARUの電動化戦略は他社に遅れをとっていたが、トヨタとの連携で加速化を図る。2020年2月、トヨタがSUBARUへの出資比率を20%に引き上げ、持分法適用子会社とし、2021年1月、SUBARUもトヨタ株を取得して出資比率を0.3%とした。関係強化により、両社は電動化など次世代技術の開発でより緊密に連携していく。

  SUBARUが2020年1月に発表した、CO2削減に向けたロードマップでは、2030年までに世界販売台数の40%以上を電動車（EV+HV）とすること、2050年までにWell-to-WheelでCO2排出量を2010年比で90%削減することを目標とする。

  電動車のラインアップでは、2018年に日本でForesterとSUBARU XVのマイルドハイブリッド車、2020年にImpreza Sportのマイルドハイブリッド車を発売（欧州でも発売）。米国では2018年にCrosstrekのPHVを発売した。今後の予定では、2022年央までにトヨタと共同開発するEVのSOLTERRAを日本、北米、欧州、中国で投入し、2020年代前半にストロングハイブリッド車を発売する計画。トヨタとの連携を活用してEVやHVの技術開発を加速させる一方で、SUBARU GLOBAL PLATFORMやシンメトリカルAWD、水平対向エンジンなどSUBARU独自のコアテクノロジーも進化させ、活用していくとしている。

SUBARUのCO2削減に向けたロードマップ（2020年1月発表）

SUBARUの電動車ラインアップ（発売時期は、特記されない限り日本での発売時期）

  SUBARUは2020年10月に日本で発売したステーションワゴンの新型Levorgの全車に、安全性を進化させた運転支援システム「新世代アイサイト」を標準装備した。従来のアイサイトには、先行車との衝突を回避する「プリクラッシュブレーキ」や、自動車専用道路で先行車に追従走行・車線中央維持を行う「ツーリングアシスト」等の機能があるが、新世代アイサイトは広角化したステレオカメラと前後4つのレーダーにより、周囲360度の検知機能を実現。見通しの悪い交差点での出会い頭の衝突回避や、ブレーキ制御だけで衝突回避が困難な場合にステアリング制御による衝突回避のサポートを行う。

  さらに新型Levorgには、SUBARU初採用となる高度運転支援システム「アイサイトX」を搭載したグレードを新たに設定した。自動車専用道路で3D高精度地図データとGPSや準天頂衛星「みちびき」などの情報を組み合わせ、自車位置を正確に把握。滑らかな車線変更のアシストや、渋滞時にステアリングから手を離すハンズオフ走行および発進アシストにより、運転負荷を大幅に軽減する。

新世代アイサイトの概要と新たな機能

新世代アイサイトにVeoneerのステレオビジョンシステムを採用

アイサイトX（高度運転支援システム）の概要と機能

AI開発拠点を渋谷に開設

  新型Levorgには、SUBARU独自のコネクティッドサービス「SUBARU STARLINK」も採用された。大型センターインフォメーションディスプレイやGPS、車載通信機等を搭載し、24時間365日コールセンターとつながることで、事故やトラブルが起こった時にサポートする。SUBARUは2030年に死亡交通事故ゼロ（SUBARU車乗車中およびSUBARU車との衝突による死亡交通事故ゼロ）を目指しているが、コネクティッドサービスにより救命活動が早まり、死亡率が大幅に低減されるとしている。

  SUBARUはコネクティッドの領域でKDDIとパートナーシップを構築。新型Levorgから、KDDIの「グローバル通信プラットフォーム」を活用したコネクティッドサービスを展開していく。また、次世代車載通信機の技術仕様について、SUBARU、スズキ、ダイハツ、トヨタ、マツダは2021年4月、5社で共同開発することに合意した。

コネクティッドサービス「SUBARU STARLINK」を採用

KDDIとコネクティッド領域でパートナーシップを構築

SUBARU、スズキ、ダイハツ、トヨタ、マツダ、次世代車載通信機の技術仕様を共同開発

CASE対応へ開発体制を整備

トヨタと共同開発したスポーツクーペ BRZ （出典：SUBARU）

  SUBARUは重点市場である米国で、2021年秋にトヨタと共同開発したスポーツクーペBRZを投入。「スバルグローバルプラットフォーム」の開発から得たノウハウを取り入れ、フロント横曲げ剛性やねじり剛性大幅に向上させた。2021年にはこのほか、セダンの新型WRXを投入する。2022年にはSUVのCrosstrekとセダンのImprezaをフルモデルチェンジ、トヨタと共同開発するEVのSOLTERRAも投入する。

  2020年の米国での販売台数は、下期に回復傾向を示したものの、上期に新型コロナウイルス感染拡大の影響を大きく受けたため、2020年通年では前年比12.6%減の61.2万台となった。2021年上期には米国は回復基調にあり、半導体供給不足の影響はあったが、販売台数は前年同期比20.3%増の32.1万台となった。SUBARUの米国での新車在庫は2021年8月初頭時点で7日分しかなく、販売機会を逃した可能性があるとされる（Automotive News 2021.8.3付）。

  米国のインディアナ工場では、2020年7月から1億5,800万ドルを投じて拡張工事を開始。同工場では現在、Legacy、Outback、Impreza、Ascentおよびエンジンを生産しているが、新たにトランスミッション組立工場を増設する計画。

米国での新型車投入計画

資料：MarkLines車種別投入計画 - SUBARU米国販売モデル

米国市場モデル別販売台数

（台）

資料：MarkLines Data Center

1億5,800万ドルを投じてインディアナ工場を拡張

  SUBARUの2020年度の連結販売台数は、第2四半期以降、主力の北米を中心に販売が回復傾向となり、第3四半期は前年を上回る水準で推移したものの、第4四半期は半導体供給課題の影響を受け、通期として前年度比16.8%減の86万台となった。2021年度第1四半期（2021年4-6月期）の連結販売台数は、半導体供給不足による生産制約はあるものの、重点市場である米国を中心に自動車全体需要は回復基調にあり、前年同期比31.7%増の17.5万台となった。

  2020年度の売上収益は、販売台数の減少等により前年度比15.4%減の2兆8,302億円。連結損益については、前年度に比べ販売管理費の圧縮や保証修理費の減少により諸経費等が減少したものの、販売台数の減少による売上構成差等の悪化により、営業利益は前年度より1,079億円減少となる1,025億円となった。2021年度第1四半期の売上収益は、販売台数の増加による売上構成差の改善と為替レート差により39.0%増の6,352億円、営業利益も295億円の黒字を確保した（前年同期は157億円の赤字）。

  SUBARUの営業利益率は2017年度まで10%台と高水準を維持していたが、2018年度は5.8%、2019年度は6.3%と低下。完成検査不正対策や大規模リコール、設備投資拡大等により費用が増加し、利益率が下がった。2020年度の営業利益率は3.6%と大幅に低下。2021年4-6月期は4.6%と回復傾向にある。

  2021年8月にSUBARUが発表した2021年度通期業績見通しでは、半導体供給不足による生産制約を考慮し、世界販売台数は5月の発表値に対して4万台減の96万台（前年度比11.6%増）に修正。売上収益や営業利益は、想定為替レートの見直しや販売奨励金の抑制などによる改善を見込み、5月発表値を据え置いて、売上収益は16.6%増の3兆3,000億円、営業利益は95.2%増の2,000億円、営業利益率は6.1%とした。

地域別連結販売台数	SUBARUの業績推移

（出典：SUBARU資料よりMarkLines作成）

地域別連結（卸売）販売台数

（1,000台）

資料：SUBARU連結決算参考資料

連結業績

（100万円）

資料：SUBARU 連結決算参考資料
(注) 1. SUBARUは2019年度より国際財務報告基準（IFRS）を採用した。2018年度実績はIFRSにしたがって再計算した数値で、2019年度と比較可能にした。
2. 当期利益は、親会社の所有者に帰属する当期利益。

半導体供給不足による生産への影響

（LMC Automotive, 2021年第2四半期）

  LMC Automotiveの販売予測（2021年第２四半期）によると、2021年のSUBARUライトビークル世界販売台数は、前年比11.4%増の97.6万台となる見込み。2019年の販売台数と比べると、2021年の販売は新型コロナウイルス感染拡大前の台数をまだ5.6%下回っている。世界販売は2022年以降徐々に増加し、2024年には104万台となり、コロナ前の水準に回復すると予測される。

  SUBARUの最大市場である米国での販売台数は、2021年に前年比8.9%増の66.6万台となる見通し。2022年以降、米国での販売はゆるやかに増加し、2024年に70.8万台となると予測される。

  日本では、2021年の販売台数は前年比25.9%増の13.3万台となる見込み。2022年以降、販売台数は増えたり減ったりし、2024年には12.0万台となると予測される。LMC Automotiveの現時点での予測では、日本市場が新型コロナウイルス禍と世界の半導体不足の影響から解放されるのは2022年以降となる。中・長期的には、日本の急速な高齢化と若い消費者達のクルマ離れ（車の運転・所有に対する無関心）がライトビークル販売を低下させるため、日本市場での販売は徐々に下降線をたどる見込み。

  SUBARUは2021年にBRZのモデルチェンジを行う計画を発表した。北米市場向けの新型車は2021年秋に発売される予定だが、日本市場向けの新型車はそれより数カ月早く投入される。また、SUBARUは2021年5月、新たに投入する電気自動車（EV）の名称をSOLTERRAとすると発表した。同モデルはトヨタと共同開発するもので、EV専用プラットフォームも共同開発している。

SUBARUのライトビークル販売予測 (LMC Automotive, 2021年第2四半期)

(台)

Source: LMC Automotive "Global Light Vehicle Sales Forecast (Q2 2021)"
(注) 1. データは、小型車（乗用車+車両総重量 6t以下の小型商用車）の数値。
2. 本表の無断転載を禁じます。転載には LMC Automotive 社の許諾が必要になります。

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