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日系自動車メーカー・サプライヤーのカーボンニュートラル方策

脱炭素に向けサプライチェーン全体で産業分野ごとに新技術を開発

2022/12/28

要約

 日本では政府方針に従い2050年までのカーボンニュートラル(CN)方策が各企業に問われているが、その排出量(CFP:Carbon Foot Print)算定やCN認定には公的に定められた基準がない。本稿ではよく使われるCFP算定、CN認定、開示のルールや関連団体をまとめた。

 また、トヨタの事例をもとに自動車メーカー特有のCFP事情とCNの考え方を見るとともに、業種(材料、加工、熱処理など)ごとに削減すべきCFP重点項目とCN削減効果が大きい新技術について、2022年10月~11月に開催された各種展示会や各社公開情報から抽出した。なお、電力、ガス、石油会社など、社会インフラを使用して不特定多数に供給する事業者のCN方策は含まれていない。

大手製造業が多数出展 多数の聴講者を集めた
RX Japan主催の名古屋オートモーティブワールドと同時に、国内初のグリーンファクトリーEXPOが開催され、大手製造業が多数出展した。 日本工作機械工業会の主催する日本国際工作機械見本市(JIMTOF)でも大きな関心事は自動車業界のCN方策で、多数の聴講者を集めた。


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