ダイハツのすべて

 CASE (電動化・自動運転)
メーカー名 車名 発売 備考
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JPN


ダイハツ (トヨタ系)

アルティス(Altis)

2017年 トヨタ カムリのOEM供給車
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JPN


ダイハツ (トヨタ系)

メビウス(Mebius)

2013年 トヨタ プリウスαのOEM供給車
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 ニュース
2021年03月05日(金)

・3月3日付のプロドゥアおよびダイハツのリリース、マレーシア現地メディアPaul Tanの報道によると、プロドゥアは3日に新型サブコンパクトSUV「アティバ(Ativa)」の発表イベントをオンラインで行った。
・「ロッキー(Rocky)」をベースにダイハツと共同で開発したモデルで、セランゴール州ラワン(Rawang)のPerodua Global Manufacturingで生産する。車両サイズは全長4,065mm、全幅1,710mm、全高1,635mm、ホイールベースは2,525mm。従来は「D55L」と称していたが、発表されたモデル名「Ativa」はポルトガル語の「アクティブ」を表すという。
・3グレード(X、H、AV)が設定され、価格は6万1,500リンギット(約162万円)から。エンジンやトランスミッションを含め国産化率は95%と、プロドゥアのラインナップの中で最も高い初期国産化率を達成し、競争力のある価格を実現した。
・1.0Lターボエンジン(最高出力98PS/72kW、最大トルク140Nm)を搭載し、CVTを組み合わせる。プロドゥア初のターボエンジン搭載車で、レベル2の自動運転技術を導入している。燃費は18.9km/Lでプロドゥアとしては5モデル目の省エネルギー車(Energy-Efficient Vehicle: EEV)となる。また、ダイハツの衝突回避支援システム「スマートアシスト」をマレーシア専用に設定した「Advanced Safety Assist (ASA) 3.0」を初めて全グレードで標準装備した。
・2月19日以来、既に5,000台を受注した。3月4日から納車を開始する予定で、月間3,000台の販売を計画している。
・「アティバ」はダイハツの新世代のクルマづくり「DNGA (Daihatsu New Global Architecture)」による海外展開第1弾モデルとなる。ダイハツは今後もDNGAモデルを、ASEANを中心とした新興国へ展開していく。

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プロドゥアのリリース
ダイハツのリリース
(Article of Paul Tan on March 3, 2021)

2021年03月04日(木)

・ダイハツは4日、AI(人工知能)を積極的に活用することで生産性や品質向上を図り、競争力強化を推進すると発表した。
・すでに技術開発や生産、一般事務の現場など幅広い領域でAIツールの活用を進めているが、将来的には誰もが当たり前にAIを活用することができるよう様々なAI教育プログラムを実施し、全社的な普及を目指す。
・昨年12月からAIに関する基礎知識を習得するAI啓発研修を始めているが、さらに今後は、より高度なAI活用を検討する部門に対し「AI道場」などの専門研修を実施する。
・生産や開発現場では先行してAI教育を受けている従業員もおり、様々な領域でAIツールの活用が始まっている。生産現場では今年1月から、AIツールを活用し、京都工場では車両に取り付ける部品を物体検出し仕様検査を自動で行うシステムを、本社(池田)工場ではプレス部品の精度を検知できるシステムを開発した。今後は他工場でもAIツールの活用を進める。
・技術開発分野では、エンジンなどのパワートレーン開発現場にて、昨年からAIツールを導入し、従来は経験豊富な従業員のみが行うことができた官能検査や異音検査を機械で代替する取り組みを実施してきた。
ダイハツのリリースをみる

2021年01月29日(金)

・ダイハツは28日、自動変速機(AT)の制御コンピューターに不具合が見つかったとして、計624,105台のリコールを国土交通省に届け出た。
・対象車は「ハイゼットトラック (Hijet Truck)」や「アトレーワゴン (Atrai Wagon)」等のダイハツモデルのほか、スバルとトヨタへのOEM供給車を含む計10車種。
・国交省の発表によると、対象車の中にはバルブボディが異常摩耗し、油漏れが発生するものがある。また、AT制御コンピューターのプログラムが不適切なため、油漏れが発生しても故障検知を正しく行わないものがある。使用を続けると油漏れが大きくなり、意図せぬギアチェンジが起きて一時的に急減速する恐れがあるという。
・すでに物損事故1件を含む計35件の不具合が報告されている。ダイハツは改善措置として、対象車のAT制御コンピューターのプログラムを対策プログラムに書き換えるとともに、油漏れが確認できた場合には、バルブボディを新品と交換すると発表した。
・バルブボディの異常摩耗については、原因が特定でき次第、必要に応じて措置を講じる意向を示した。
国交省のリリースをみる