トヨタ：「つながる技術」の取組みを加速、車載通信機「DCM」の搭載を拡大

スマホアプリと車載機の連携でFordのSDLを採用、両社で業界スタンダードを目指す

2016/03/25

要約
「つながる」技術に関する取組みを加速
車載通信機DCMの搭載を拡大
ビッグデータの活用を促進、将来は衛星通信の活用も視野
トヨタとFordは、クルマとスマホアプリをつなぐSDLを業界スタンダードにすることを目指す
T-Connectの概要と、発表時からのトヨタのスタンス

要約

衛星通信機能を搭載したMIRAI実験車
（2016年のデトロイト・オートショーに出展）（写真：トヨタ）

本レポートは、トヨタが取組みを加速している「つながる技術」について報告する。

トヨタは、組織変更を行い、製品を軸とした7つの社内カンパニーを設置すると2016年3月に発表した。その一つが「コネクティッドカンパニー」で、先進技術カンパニー、パワートレーンカンパニーと同格の位置づけになっている。

トヨタは2016年1月に、テレマティクスの車載通信機DCM（Data Communication Module）の搭載を2017年から拡大すると発表した。日本国内で販売するレクサスブランド車には、既にDCMの全車標準装備化を進めている。

同時に、交通や車両に関する膨大なデータ処理を行うために、テレマティクスを管理・運営するトヨタ・スマート・センター内にトヨタ・ビッグデータ・センター（TBDC）を構築すると発表した。大量のデータ配信が可能な衛星通信機能を搭載するMIRAI実験車も披露し、将来の活用も視野に入れている。

また、スマホの便利さをクルマにも求める顧客ニーズに対応し、スマートフォンアプリを車載システムで利用するにあたっては、Fordと提携し、オープンソースプラットフォーム（注）であるSDL（SmartDeviceLink）を採用する。両社はSDLを業界スタンダードにすることを目指している。アップルのCarPlayとグーグルのAndroid Autoに対抗し、自動車メーカーが主体性を持ってこの分野をリードしていく構想とされる。

（注）オープンソースは「広く一般に公開されている」の意。

社内カンパニー「コネクティッドカンパニーを設置」

トヨタは、2016年3月に組織変更を発表。製品軸の7つの社内カンパニーの一つとして、「コネクティッドカンパニー」を設置した。「コネクティッドカンパニー」を、先進技術開発カンパニー、パワートレーンカンパニーと同格のビジネスユニットに位置付け、「つながる」技術をさらに強化する姿勢を示している。

トヨタ新体制の概要図

			参画する車体メーカー
ヘッドオフィス	未来創生センター
ヘッドオフィス	本社機能
ビジネスユニット	継続	第1トヨタ（日米欧とアフリカ担当）
	継続	第2トヨタ（新興国市場担当）
	新設した7つの製品軸のカンパニー	先進技術開発カンパニー
		Toyota Compact Car Company	トヨタ自動車東日本
		Mid-size Vehicle Company
		CV Company	トヨタ車体
		Lexus International Co.	トヨタ自動車九州
		パワートレーンカンパニー
		コネクティッドカンパニー