三ツ星ベルト (株)
会社概要
業容
-主な事業内容はベルト、その他 (建材、合成樹脂素材等) の製造・販売。
‐自動車の電動化に伴い、電動化対応ベルト(自動車・電動ユニット用ベルト(EBP/EPS/PSDなど)や電動二輪車・後輪駆動用ベルトの販売を拡大。
資本構成
| -東京証券取引所プライム市場に上場 | (2024年3月31日現在) |
| 氏名または会社名 | 出資比率 (%) |
| 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 | 12.77 |
| 株式会社三菱UFJ銀行 | 4.13 |
| 星友持株会 | 3.87 |
| 株式会社日本カストディ銀行 | 2.58 |
| 三菱UFJ信託銀行株式会社（常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社） | 2.42 |
| 三ツ星ベルト社員持株会 | 1.95 |
| 株式会社三井住友銀行 | 1.91 |
| 三信株式会社 | 1.76 |
| KISCO株式会社 | 1.46 |
| 東京海上日動火災保険株式会社 | 1.46 |
| 計 | 34.29 |
主要製品
エンジン用
タイミングベルト (Timing belts)
油中ベルト (Oiled belts)
オルタネーターダンパープーリー (Alternator pulleys)
オートテンショナー (Auto tensioners)
Vリブドベルト (V-ribbed belts)
ローエッジVベルト (Raw edge V-belts)
電動パワーステアリング用
ウォームホイール（射出成形製・キャストナイロン製）(Worm wheels (injection molded, cast nylon))
電動ユニット駆動ベルト (Timing belt for electric unit)
電動パーキングブレーキ用
電動ユニット駆動ベルト (Timing belt for electric unit)
パワースライドドア用
電動ユニット駆動ベルト (Timing belt for electric unit)
沿革
| 1919年10月 | 本社現在地において、故小田源蔵個人経営による木綿ベルトを主製品とする合資会社三ツ星商会を設立。 |
| 1932年10月 | 株式会社三ツ星商会を設立、同時に合資会社三ツ星商会を吸収合併。 |
| 1935年06月 | 三ツ星調帯株式会社に改称。 |
| 1936年03月 | コンベヤベルトの製造開始。 |
| 1937年06月 | 東京都中央区に東京支店を開設。 |
| 1940年10月 | V型ベルトの製造開始。 |
| 1947年01月 | 自転車用タイヤ・チューブの製造開始。 |
| 1947年11月 | 香川県に四国工場を建設し、平型ベルトの製造開始。 |
| 1955年06月 | 名古屋市に名古屋支店を開設。 |
| 1957年05月 | 歯付ベルトの製造開始。 |
| 1957年06月 | 神戸証券取引所に株式を上場。 |
| 1958年07月 | 大阪証券取引所に株式を上場。 |
| 1961年05月 | 三ツ星ベルト株式会社に改称。 |
| 1961年06月 | 名古屋証券取引所に株式を上場。 |
| 1962年01月 | 愛知県小牧市に名古屋工場を建設し、各種ベルトの製造開始。 |
| 1962年05月 | 東京証券取引所市場第1部に株式を上場。 |
| 1963年07月 | 防水シートの製造開始。 |
| 1965年04月 | 自動車内装部品の製造開始。 |
| 1972年11月 | 昭和23年11月大阪市に設置の大阪出張所を大阪支店に改称。 |
| 1973年07月 | 自動車外装部品の製造開始。 |
| 1973年11月 | 米国イリノイ州に現地法人子会社MBL (USA) Corporationを設立。 |
| 1977年01月 | オランダ国ライデン市に現地法人子会社MBL (Europe) B.V.を設立。 |
| 1977年07月 | シンガポール国に現地法人子会社Mitsuboshi Belting (Singapore) PTE Ltd.を設立。 |
| 1977年09月 | (株) 三ツ星ベルト神奈川製造所より自動車内装・外装部品の製造設備等を譲り受け、神奈川工場として発足。 |
| 1980年04月 | SF製品 (エンジニアリングストラクチュラルフォーム) の製造開始。 |
| 1982年10月 | ポリウレタン素材によるケミフレックス製品の製造開始。 |
| 1984年07月 | フィリピン国に現地法人関連会社Mitsuboshi Belting Philippines Corporationを設立。 |
| 1986年09月 | 滋賀県に滋賀工場を建設。(ケーブルコードの樹脂加工設備の増設) |
| 1987年12月 | タイ国に現地法人関連会社Mitsuboshi Belting (Thailand) Co.,Ltd.を設立。 |
| 1988年03月 | 米国イリノイ州に現地法人子会社MBL (USA) Corporationの製造部門として生産工場を建設。 |
| 1988年09月 | インドネシア共和国に現地法人子会社P.T. Mitsuboshi Belting Indonesiaを設立。 |
| 1990年05月 | シンガポール国に現地法人子会社エム・ビー・エルインターナショナル (エイシア) プライベートリミテッドを設立。 |
| 1992年10月 | 本社 (現 神戸本社) 事務所を神戸市中央区の「神戸ハーバーランドセンタービル」に移転。 |
| 1996年11月 | 東京支店 (現 東京本社) をJR東京駅前日本橋に移転。 |
| 1997年03月 | 子会社Mitsuboshi Belting (Singapore) Pte Ltd.がインドネシア共和国に設立した現地法人子会社P.T. Seiwa Indonesiaの生産工場完成。 |
| 1999年02月 | 生産システムの開発と試験を目的に、京都府綾部市に三ツ星ベルト技研株式会社を設立。 |
| 1999年10月 | Visteon (米国) とコックピットモジュール用成形部品の共同開発および販売で提携。5年契約で、Visteonのコックピットモジュールに組み込まれるインパネなどプラスチック部品を共同開発する。 |
| 2000年01月 | 神戸・東京両本社制の実施。 |
| 2000年04月 | 基礎研究と製品開発のためのテクノリサーチセンターを神戸の現本店に隣接して建設。 |
| 2000年10月 | 神戸市長田区の本店社屋を総合管理センターとして増改築し、神戸本社事務所を神戸市中央区から移転。 |
| 2001年08月 | 子会社MOI Tech Private Ltd.がポーランドに子会社MOI Tech Europe Sp. z o. o.を設立。 |
| 2001年10月 | 子会社三ツ星ベルト北日本 (株) と子会社東京三ツ星工販 (株) を統合し、三ツ星ベルト販賣 (株) として営業開始。 |
| 2001年11月 | 子会社MBL (USA) Corporationよりケミフレックス事業を子会社Mitsuboshi Chem. Corporationとして分社。 |
| 2002年06月 | 子会社MBL (Europe) B.V.が子会社上海共星机帯国際貿易有限公司 [MBL Shanghai International Trading Co., Ltd.] を設立。 |
| 2003年01月 | 子会社Mitsuboshi Belting (Singapore) PTE Ltd.と子会社Mitsuboshi Overseas Headquarters Private Limitedの2社を事業統合。 |
| 2003年01月 | 子会社三ツ星ベルト販賣 (株) と子会社三ツ星ベルト中日本 (株) と子会社三ツ星ベルト西日本 (株) 統合し、三ツ星ベルト販賣 (株) として営業開始。 |
| 2003年04月 | 化成品神奈川工場を子会社共星工業 (株) として分社。 |
| 2003年07月 | 子会社Mitsuboshi Overseas Headquarters Private Limitedがタイ国に設立した子会社Stars Technologies Industrial Limitedが製造開始。 |
| 2003年10月 | 化成品事業の製造部門を、子会社名星工業 (株) に承継。 |
| 2003年10月 | 執行役員制度導入。 |
| 2004年04月 | 子会社MOI Tech Private, Ltd.が中国に子会社蘇州三之星機帯科技有限公司 [Suzhou Mitsuboshi Belting Co., Ltd.] を設立。 |
| 2004年10月 | 化成品事業を新設分割により、子会社三ツ星ベルト化成品 (株) として分社。 |
| 2006年09月 | 三ツ星ベルト化成品 (株) の全株式をInternational Automotive Components Group Japan, LLCへ譲渡。 |
| 2007年12月 | 子会社Mitsuboshi Chem. Corporationを清算。 |
| 2010年11月 | タイ国の子会社Mitsuboshi Belting (Thailand) Co., Ltd. の事業を子会社Stars Technologies Industrial Ltd.に譲渡し、両者の事業を統合。 |
| 2013年01月 | 子会社Mitsuboshi Overseas Headquarters Private Limitedと、子会社MOI Tech Private Limitedの2社を事業統合。 |
| 2022年04月 | 東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 |
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