トヨタ:「つながる技術」の取組みを加速、車載通信機「DCM」の搭載を拡大

スマホアプリと車載機の連携でFordのSDLを採用、両社で業界スタンダードを目指す

2016/03/25

要 約

MIRAI実験車
衛星通信機能を搭載したMIRAI実験車
(2016年のデトロイト・オートショーに出展)(写真:トヨタ)

 本レポートは、トヨタが取組みを加速している「つながる技術」について報告する。

 トヨタは、組織変更を行い、製品を軸とした7つの社内カンパニーを設置すると2016年3月に発表した。その一つが「コネクティッドカンパニー」で、先進技術カンパニー、パワートレーンカンパニーと同格の位置づけになっている。

 トヨタは2016年1月に、テレマティクスの車載通信機DCM(Data Communication Module)の搭載を2017年から拡大すると発表した。日本国内で販売するレクサスブランド車には、既にDCMの全車標準装備化を進めている。

 同時に、交通や車両に関する膨大なデータ処理を行うために、テレマティクスを管理・運営するトヨタ・スマート・センター内にトヨタ・ビッグデータ・センター(TBDC)を構築すると発表した。大量のデータ配信が可能な衛星通信機能を搭載するMIRAI実験車も披露し、将来の活用も視野に入れている。

 また、スマホの便利さをクルマにも求める顧客ニーズに対応し、スマートフォンアプリを車載システムで利用するにあたっては、Fordと提携し、オープンソースプラットフォーム(注)であるSDL(SmartDeviceLink)を採用する。両社はSDLを業界スタンダードにすることを目指している。アップルのCarPlayとグーグルのAndroid Autoに対抗し、自動車メーカーが主体性を持ってこの分野をリードしていく構想とされる。

 (注)オープンソースは「広く一般に公開されている」の意。

社内カンパニー「コネクティッドカンパニーを設置」

 トヨタは、2016年3月に組織変更を発表。製品軸の7つの社内カンパニーの一つとして、「コネクティッドカンパニー」を設置した。「コネクティッドカンパニー」を、先進技術開発カンパニー、パワートレーンカンパニーと同格のビジネスユニットに位置付け、「つながる」技術をさらに強化する姿勢を示している。

トヨタ新体制の概要図

参画する車体メーカー
ヘッドオフィス 未来創生センター
本社機能
ビジネスユニット 継続 第1トヨタ(日米欧とアフリカ担当)
第2トヨタ(新興国市場担当)
新設した7つ
の製品軸の
カンパニー
先進技術開発カンパニー
Toyota Compact Car Company トヨタ自動車東日本
Mid-size Vehicle Company
CV Company トヨタ車体
Lexus International Co. トヨタ自動車九州
パワートレーンカンパニー
コネクティッドカンパニー

資料:トヨタプレスリリース 2016.3.2



「つながる」技術に関する取組みを加速

 トヨタは、2016年1月、「つながる」技術に関する取組みを加速し、車載通信機「DCM(Data Communication Module)」の搭載を拡大すると発表した。まず米国で、2017年以降のモデル切り替えからDCMの搭載率を高め、その後順次米国以外の地域にも拡大する。

 これに伴う膨大なデータ処理を行うため、トヨタ・ビッグデータ・センターを設置。またスマートフォンアプリを車載システムで利用するにあたって、走行時の安全性確保や情報の保護向上のために米UIEvolutionと提携すると発表した。

トヨタ:「つながる技術」の取組みを加速、車載通信機「DCM」の搭載を拡大

「つながる」技術に 関する取組みを加速  トヨタは、「もっといいクルマづくり」の一環で、「つながる」技術に関する取組みを加速し、顧客により安心で便利なカーライフを提供していく。
DCM搭載率を高める  米国で、2017年以降のモデル切り替えから、車載通信機DCM(Data Communication Module)の搭載率を高め、その後米国以外の地域にも対象地域を拡大する。DCMの搭載率向上を通じ、これまで以上に収集データを製品開発やアフターサービスに活用していく。
 現在は国・地域で仕様の異なるDCMを、2019年までにグローバルで共通化し、順次切り替えていく。
ビッグデータ・ センターを構築  これに伴い、交通・車両に関する膨大なデータ処理を行うため、現行のトヨタ・スマート・センター内にトヨタ・ビッグデータ・センターを構築する。各DCMから収集されるデータの解析、活用、各種サービスへの展開を行う。
緊急通報  DCM搭載車については、事故発生時のエアバッグ展開と連動した緊急通報システムを標準設定し、万一の際の迅速な初期対応をサポートする。
安全性や情報保護  一方で、顧客のスマートフォンアプリを車載システムで利用するにあたっては、走行時の安全性を確保するとともに、顧客や車両の情報を保護することが重要になる。この分野で実績のあるUIEvolution, Inc.と共同で、車載システムに実装する標準ミドルウェアを開発し、グローバルに展開していく。
 これによりスマートフォンは、高セキュリティ環境下でトヨタ・ビッグデータ・センター(TBDC)を介して車両データにアクセスすることになり、トヨタは安全で安心なスマートフォン連携サービスを提供できるとしている。

資料:トヨタプレスリリース 2016.1.4 (注)ミドルウェアは、ソフトウェアの分類の一つで、OSとアプリケーションソフトとの間に位置する。ある特定の分野に属するアプリケーションに対して、その分野に共通する機能や処理をアプリケーションに提供する。

 上記の項目のうちから、トヨタの「つながる技術」が目指す方向を示すと思われる3項目、車載通信機の搭載を拡大、ビッグデータの活用を促進、スマホアプリの車載システム上での利用について、詳細を見ていく。

 

 



車載通信機DCMの搭載を拡大

T-Connectの基本構成

T-Connectの基本構成(資料:トヨタ)

 トヨタは、車載通信機(DCM)の搭載率を拡大し、これまで以上に収集した交通・車両情報を製品開発や、アフターサービスに活用していく計画。

 2014年6月、「G-Book」を一新した新テレマティクスサービス「T-Connect」を発表した。T-Connectはトヨタブランド向けで、Lexusブランド向けのG-LinkにもT-Connectと同様のサービスが織り込まれた。(T-Connectの概要を、レポート末尾に掲載した。)

 T-Connectの基本構成を右図に示す。通信方式は常時接続する専用DCMとスマートフォン経由の2通りがあるが、トヨタはサービス可能な範囲が広く車両データの収集にも適したDCMの搭載率を高める方針。DCMは、スマホなどによる接続と比べて、接続の作業がいらず、セキュリティサービスが利用できる、常に道路情報を自動更新できる、費用は年間12,960円で通信料は無料など顧客にとってのメリットがある。

 2016年3月時点で、日本国内で販売するトヨタブランド車では、DCMは軽自動車を含め大半の車種に販売店オプションで設定されている。しかし標準装備(または仕様によりメーカーオプション)する車種はCrown Majesta、Royal、Athleteなどの高級車8車種のみ。レクサスブランド車では、2014年6月以降の新型車からG-Link新機能対応ナビと車載通信機DCMが、全モデル・全仕様に標準装備されている。

 

 



ビッグデータの活用を促進、将来は衛星通信の活用も視野

TransLog

運行管理システム「TransLog」のドライブレコーダーとその走行区間を示す。ドラレコの映像を車線ごとの渋滞情報把握に活用することを検討中。(写真:トヨタ)

 トヨタは、ビッグデータの活用を質・量とも高めていく計画。上記のDCMの搭載率向上を通じ、これまで以上に交通や車両に関する収集データを製品開発やアフターサービスに活用していく。また、ますます膨大になるデータ処理のため、ITインフラを大幅に拡張、現行のトヨタ・スマート・センター内にトヨタ・ビッグデータ・センター(TBDC)を構築する(2016年1月発表)。

 2014年秋から、従来のデータに加えて、全国を走るトヨタの物流車両の走行データをリアルタイムに交通情報に反映させるシステムを構築した。また、カ-リースを利用する法人顧客向けに車両運行管理を支援する新テレマティクスサービス「TransLog(トランスログ)」を開発し、2016年1月にサービスを開始した。TransLogはドライブレコーダーを搭載し道路/交通状況の映像を記録しているので、この映像を利用して、車線ごとの渋滞状況を把握し、T-ConnectやG-Linkの道路情報提供サービスに反映させることを検討している。

衛星通信機能を搭載した実験車MIRAIを、デトロイト・オートショーに出展

平面型アンテナ MIRAI実験車が屋根に搭載した平面型アンテナ、 大量のデータを一斉に送信できる。(写真:トヨタ)

 2016年1月開催のデトロイト・オートショーに、衛星通信機能を搭載するMIRAI実験車を出展した。衛星通信は、大量のデータを一斉に送信できるほか、国ごとに異なる通信事業者と契約する必要がないため、全世界を同じ方式でカバーできる。セキュリティも確保しやすく、将来の自動運転で必要な地図データや映画の配信などにも大きな力を発揮するとされる。

「衛星通信機能」を搭載したMIRAI実験車をデトロイト・オートショーに出展

 トヨタは、2016年1月に開催されたデトロイト・オートショーに、米Kymeta社が持つ衛星通信技術を活用した、屋根に平面型アンテナを埋め込んだFCV「MIRAI」の実験車を参考出展した。
 2013年9月より、トヨタとKymeta社は車載用平面型アンテナの共同研究を行ってきた。Kymeta社は、液晶を使って、通常のパラボラアンテナの様な曲面ではなく、平面で衛星通信を捉えられる独自技術を持っている。トヨタは、自動車向けアンテナの開発・試験における独占権を得て、走行評価を実施中。また2016年1月に、トヨタも出資する「未来創生ファンド」がKymeta社に500万ドルの出資を行っている。
 衛星通信には、1)車両に大量のデータを配信できる、2)カバーエリアが広く、グローバルに国や地域をまたいで、同規格のシステムと「つながる」クルマを展開できる、3)天災等の緊急時でも、より安定した通信が確保できる、などの大きなメリットがある。トヨタは、将来の衛星通信の実用化も視野に入れている。

資料:トヨタプレスリリース 2016.1.12

 

 



トヨタとFordは、クルマとスマホアプリをつなぐSDLを業界スタンダードにすることを目指す

 トヨタと米Fordは、2016年1月、Fordの子会社であるリビオ(Livio)社が開発したSmartDeviceLink(SDL)の展開で協力すべく、共同で仕様開発・運営を行う枠組みを構築することで合意した。SDLは、車載機とスマートフォンアプリがつながるためのオープンソースプラットフォームで、顧客はSDLにより、車載機の音声認識機能や操作パネルでスマホアプリを操作することが可能になる。FordのテレマティクスSYNC Applinkは、既にSDLを採用している。トヨタは、2011年以来のFordとの検討の結果、「SDLがクルマとスマートフォンアプリの連携に適したプラットフォームであると判断した」としている。

 トヨタとFordは、SDLを業界スタンダードにすることを目指している。SDLを採用する自動車メーカーが増えれば、スマホアプリ開発者はSDLを用いて複数社の車載システムと互換性のあるアプリを一度に開発できるため、短期間で多くのアプリを顧客に提供できるようになる。Fordによると、ホンダ、マツダ、富士重工、PSAの各自動車メーカーがSDLの採用を検討している。

 SDLは、アップルのCarPlayやグーグルのAndroid Autoと競合する。世界の多くの自動車メーカーがCarPlay、Android Autoまたは両者を採用する予定。しかしトヨタやFordは、この分野で自動車メーカーが優位性を持つことを目指し、また運転の安全性や情報の保護という観点からも、CarPlayとAndroid Autoがこの分野を支配することを警戒している。

 なおトヨタは、顧客のスマホを車載機で利用可能にするため、米国で販売する2016年式のTacoma他のモデルに、Telenav社が開発したScout GPS LinkとUIEvolution社が開発したUIEngine Linkを設定した。米国では、複数の自動車メーカーが、2016年式車からCarPlayまたはAndroid Auto採用車種を投入しており、上記のSDL本格投入までの対策と思われる。

 

日本自動車メーカーの、CarPlayとAndroid Autoへの対応

 2016年3月時点で、日本自動車メーカーではトヨタ、日産、ホンダ、マツダ、スズキ、三菱自、富士重工の7社がCarPlayに参加、トヨタを除く6社はAndroid Autoにも参加している。トヨタはCarPlayに参加しているが、実際の採用予定はないとされる。

 日本自動車メーカーの、これまでの発表を下記にまとめた。

日本自動車メーカーが発表した、CarPlayおよびAndroid Autoへの対応

スズキ  スズキは、2016年1月に日本で発売したイグニス(IGNIS)にCarPlay対応ナビを設定した。近く、ラパン(Lapin)、ソリオ(Solio)、スペーシア(Spacia)、ハスラー(Hustler)にも設定するとされる。 2015年10月のフランクフルト・モーターショーに出展したバレーノ(Baleno)はCarPlayに対応するディスプレイを搭載していたが、2016年3月に日本で発売した同モデルには設定していない。
ホンダ  ホンダは、北米仕様2016年式アコードに、CarPlayとAndroid Autoに対応するタッチスクリーンを設定した。  また日本で2016年3月に発売したFCV「Clarity」にCarPlayに対応するナビを設定した。
三菱自動車  三菱自は、2015年夏に欧州で発売したPajeroに、CarPlayおよびAndroid Autoに対応するディスプレイオーディオを設定した。順次搭載車種、地域を拡大するとしている。

資料:各社のプレスリリース (注)マツダも、CarPlayとAndroid Autoに対応するMazda Connectを設定する見込み。マツダは2005年からトヨタと提携してG-BOOKを設定、2013年から独自開発のMazda Connectの搭載を開始した。

 

 



T-Connectの概要と、発表時からのトヨタのスタンス

 トヨタは2014年6月、テレマティクスサービス「G-Book」を一新したトヨタブランド向け新テレマティクスサービス「T-Connect」を発表している。

 トヨタは、T-Connectを発表した時点で、「IT企業が提供するソフトウェアは、安全と情報セキュリティを見極めた上で採用を検討する」など、車載機とスマホアプリの連携を自動車メーカーが主体性を発揮して進めることを表明していた。

テレマティクスをめぐる動向とトヨタのスタンス(T-Connect発表時)

重要となる項目 トヨタの対応
・車両操作につながる対話型インターフェース ・高度運転支援につながる、高精度地図・ナビ ・クルマの新価値につながるビッグデータ 技術開発とプラットフォームの構築に、自動車メーカーが主体性を持って取組む
インフォテインメント(情報・娯楽)系のサービス/コンテンツ 一般企業が参画可能なオープンシステムの構築
運転中にスマートフォンを使えるようにするために、IT企業が提供するソフトウェア 安全と情報セキュリティを見極めた上で、採用を検討

資料:トヨタのT-Connectについての発表 2014.6.18

 

T-Connectの概要-3つの基本機能

音声対話型 「エージェント」  G-BOOKで好評の有人オペレーターシステムサービスを自動化したロボットオペレーターサービス。要件がうまく伝わらない場合でも、有人オペレーターに転送され要請に確実に対応。
ナビにアプリが 追加できる「Apps」  「T-Connectアプリストア」には、ドライブアシスト(運転支援)、インフォテインメント(情報&娯楽)、コミュニケーション(交流)、ライフサポート(暮らし)の4分野で様々なアプリが提供される。
 一般法人がこれらのアプリを開発し提供元となるための、「TOVA(ト-バ):Toyota Open Vehicle Architecture」と呼ぶ、オープンな開発環境を用意した。
「オンラインケア」  従来のG-BOOKの緊急通報サービスや渋滞ルート案内、地図データ更新等のサービスを継続して、またさらに充実させて提供する。
関連するサービス
ナビにWi-Fiリンク 機能を装備  T-Connectナビには、Wi-Fiリンク機能が装備され、顧客のスマートフォンや、全国20万スポット以上の「au Wi-Fiスポット」を介してトヨタ・スマート・センターに接続し、各種サービスを享受できる。
携帯端末から スマホアプリを利用  「T-Connectスマホアプリ」には、走行データや車両データ等と関連するスマホ向けアプリが数多く用意されている(スマホ単独で、またはT-Connectナビと併用で利用する)。

資料:トヨタプレスリリース 2014.6.18

 

                     <自動車産業ポータル、マークラインズ>