車載カメラ応用システムの採用拡大状況と今後の動向

~モニターカメラの増加と制御用センサとしてのカメラの活用拡大~

2012/12/28

要 約

 車載カメラは、バックビューやサイドビューのモニターカメラから登場し、その後前方監視カメラとしての応用も始まった。前方監視カメラはモニターカメラとしての応用に加え、先行車追従制御や車線維持制御のためのセンサとしての応用も始まり、その搭載個数は2011年には約1000万個に達し、市場規模としては350億円程度と思われる。

 今後は、北米・乗用車でのバックビューカメラの搭載義務化や、欧米での車線逸脱防止システムや衝突回避ブレーキシステムの搭載義務化、および新車アセスメント項目への追加の動きに合わせた、車載カメラの機能向上と低コスト化のための技術開発が進むと思われる。その結果、カメラ応用システムの機能向上に伴うユーザへの認知度向上に後押しされて、車載カメラの搭載数が急速に増加し、2015年には4000万個、2020年には5000万個を超える勢いで成長すると予想されている。

 自動車会社各社も、車の魅力性能、差別化性能の一つと位置づけ、カメラ応用システムの開発競争が激しくなってくると思われる。

 業界の動きを探るために、ステレオカメラを使ったアイサイトを搭載して市場の話題になっている富士重工業の開発担当者と、多くのカーメーカに単眼カメラによる認識技術を提供しているMobileye社の日本法人とにインタビューした。それぞれの会社のインタビュー内容の詳細は、それぞれカーメーカ、サプライヤの動向説明の章に紹介する。

(参考)法規制等の動き
(1) 北米KT法(Kids Transportation Safety Act)
北米での、自宅車庫からの後退時に子供を巻き込む事故の多発に対応するために、バックビューカメラの搭載を義務づけるNHTSAの動き。近々に制定される見込み。
(2) 北米のLDW+FCW搭載要求(NHTSA)
2011年に、NHTSAはLDW (車線逸脱警報)+FCW(前方衝突警報)の搭載を要求した。
(3) 欧州NCAP(New Car Assessment Program)
2014年には Vehicle-AEB(車に対する緊急ブレーキ)が、2016年には Pedestrian-AEB(歩行者に対する緊急ブレーキ)がNCAP要件に含まれる。