KYB (株) (旧 カヤバ工業) 2017年3月期の動向

業績

(単位:百万円)
2017年
3月期
2016年
3月期
増減率
(%)
要因
全社
売上高 355,316 355,320 (0.0) -
営業利益 19,247 4,327 344.8 -
税引き前利益 18,852 2,825 567.3 -
親会社の所有者に帰属する当期利益または当期損失 14,544 (3,161)

-

-
AC (オートモーティブコンポーネンツ)
売上高 231,036 240,903 (4.1) 1)
営業利益 11,135 15,484 (28.1) -

*2016年3月期より国際会計基準 (IFRS) に基づいて連結財務諸表を作成。

要因
1) AC (オートモーティブコンポーネンツ)
四輪車用油圧緩衝器 (ショックアブソーバー、サスペンションシステム、ステイダンパー)
-国内および海外市場において総じて堅調であったものの、円高の影響により、売上高は1,510億円と前年度に比べ7.1%の減収。

四輪車用油圧機器 (パワーステアリング、CVT用ベーンポンプ)
-油圧ポンプが減少したものの、電動パワーステアリングやCVT用ベーンポンプの販売が堅調に推移。売上は465億円と前年度に比べ0.5%の増収。

受注

-減衰力性能を高めたショックアブソーバーがトヨタ自動車の新型「プリウス」 に採用。採用されたショックアブソーバーは、コンピューター解析によって構成部品の形状の最適化を図り、作動油の流れを清流化したことで応答性を向上した。中空化したピストンロッドの採用で、車両当たり約700グラムの軽量化も実現した。(2016年5月28日付日刊自動車新聞より)



研究開発費

(単位:百万円)

2017年3月期 2016年3月期 2015年3月期
全社 7,621 7,760 8,910
-AC (オートモーティブコンポーネンツ) 4,770 5,121 5,943



研究開発体制

名称 所在地 研究内容
KYB開発実験センター 岐阜県
加茂郡
-自動車・二輪車用サスペンションやステアリング機器の開発・実験。
-テストコース
基盤技術研究所 神奈川県
相模原市
-油圧機器、自動車機器などに関する基礎研究と新製品・新技術の開発。
電子技術センター 神奈川県
相模原市
-電子機器の設計や評価、製造技術の集約。
生産技術研究所 岐阜県
可児市
-性能向上、低コスト化等の商品力向上のための開発。
工機センター 岐阜県
可児市
-生産技術研究所および各工場で培われた生産設備設計のノウハウの集約。
-設備の内製化の強化および推進。
KYB Technical Center (Thaialnd) Co., Ltd. タイ -
KYB Europe Headquarters GmbH (Spain Branch) スペイン -ショックアブソーバーの開発
KYB (China) Investment Co., Ltd. 中国 -ショックアブソーバーの開発
KYB Americas Corporation アメリカ -ショックアブソーバーの開発
KYB Manufacturing Czech, s.r.o. チェコ -ショックアブソーバーの開発

設備投資額

(単位:百万円)
2017年3月期 2016年3月期 2015年3月期
全社 20,578 21,300 29,785
-AC (オートモーティブコンポーネンツ) 14,733 15,070 19,152

設備の新設計画

2018年3月期の投資予定額:17,900百万円
AC (オートモーティブコンポーネンツ):9,400百万円

2018年3月期の見通し

(単位:百万円)
2018年3月期
(予想)
2017年3月期
(実績)
増減率 (%)
売上高 355,000 355,316 (0.1)
営業利益 15,600 19,247 (18.9)
税引き前利益

14,600

18,852 (22.6)
親会社の所有者に帰属する当期利益 9,300 14,544 (36.1)

>>>次年度業績予想 (売上、営業利益等)

2017新中期計画 (2017年3月期 - 2019年3月期)

基本方針

  1. AC (オートモーティブコンポーネンツ) 事業
    -お客様のグローバル化に追従するとともに、生産・販売拠点の再構築に着手
    -お客様の要求を満足する新製品・新技術確立体制整備の実施
    -事業部制移行による意思決定、戦略実行のスピード向上を図る
  2. HC (ハイドロリックコンポーネンツ) 事業
    -量に頼らない収益基盤の確立・競争力の強化
    -建設機械以外の油圧製品について営業/開発体制の強化
  3. 人材育成
    -グローバル成長戦略を支える人財の育成と確保およびグローバル経営幹部育成
  4. 技術・商品開発
    -各市場ニーズに基づいた商品開発体制の強化
  5. モノづくり
    -リードタイム半減活動の海外および取引先への展開拡大によるグループ生産性の向上および国際物流費の低減
  6. マネジメント
    -欧州・中国・米州地域統括機能の充実