業績	（単位：百万ポンド）

	2009年 3月期	2008年 3月期	増減率 (%)	要因
全社
売上高	7,847.8	7,498.7	4.7	-
営業利益	298.5*	296.8*	0.6	-
環境テクノロジー
売上高	2,226	2,290	2.8	1)
営業利益	124.3*	147.3*	(15.6)

*取得無形資産償却前。

要因
1)
環境テクノロジー
-環境テクノロジー部門内の排ガス規制テクノロジー（ECT）ユニットでは、貴金属の売上げを除く売上高が前年同期比で3％減少し、872百万ポンド。上半期は10％増加したものの、下半期が16％の減少。

-自動車用触媒の販売量は下半期に30％以上減少。自動車メーカーや排気システムの部品メーカーが触媒の在庫を圧縮したため、減少幅は自動車生産量の落ち込みよりも大きくなった。

-DPFの売上げは、触媒の落ち込みほどではなかった。2011年1月には、EU地域内の新車（ディーゼル車）はすべてDPFの装着が義務づけられていることから、今後18か月間、DPFの市場は拡大し、現在の倍程度に膨らむものと見込まれる。

-貴金属の売上げを除いて、トラック、バス、建機・農機用触媒や据え置き型触媒等の高負荷ディーゼル用触媒に関しては、売上げが、10％増加した。現在、これら高負荷ディーゼル触媒の売上げは、ECTユニットの全売上げの25％を占め、市今後数年間も伸張を見込む。

-中型車用以外の市場向けの触媒貴金属を除いたた製品の売上げは、為替変動の要因を度外視すれば金額ベースで10％増加。この中には、トラック、バス、建機・農機用高負荷ディーゼル用触媒や据え置き型触媒が含まれる。現在、これら高負荷ディーゼル触媒の売上げは、貴金属をのぞくECTユニットの全売上げの25％を占め、今後数年間も伸張が見込まれる。

-09年3月期の売上げ伸長は、08年2月に買収したArgillonが寄与したことも大きい。

研究開発費

（単位：百万ポンド）

	2009年3月期	2008年3月期	2007年3月期
全社	87.6	73.0	66.5

研究開発体制
-環境テクノロジー部門の研究開発施設は、米国、英国、ドイツ、スウェーデン、日本、韓国およびブラジルに保有。

-Johnson Matthey Technology Centre(JMTC)は、長期研究を担う中枢施設。180名を超す研究員が在籍。 同社全事業の新製品および技術の研究開発を支援し、触媒作用、貴金属、材料科学およびその他多数の分野のノウハウを有する。

部門別設備投資

（単位：百万ポンド）

	2009年3月期	2008年3月期
環境テクノロジー	160.2	82.4
貴金属製品	14.7	11.2
精製化学製品および触媒	23.4	19.8
相殺	-	-
非継続事業への設備投資	N.A.	4.5
その他	5.2	1.9
合計	203.5	119.8

海外投資
-2009年3月期、2つの新工場建設がほぼ完了。1つ目は、米国Pennsylvania西部に建設。北米で2010年1月1日より施行される新排ガス規制にともない、需要に対応する触媒を製造。もう一つは、マケドニアに建設。欧州の小型・大型車用触媒を製造。両工場とも2009年秋に稼働開始予定。