Pirelli Tyre S.p.A. 2013年12月期の動向

ハイライト

業績

(単位:百万ユーロ)
  2013年
12月期
2012年
12月期
増減率
(%)
要因
全社
売上高 6,146.2 6,071.5 1.2 1)
営業利益 791.0 792.5 (0.2) -
部門別売上高
タイヤ部門 6,115.8 6,031.3 1.4 2)


要因
1)
-2013年12月期の全社売上高は前年比1.2%増加。為替差損が発生したものの、プレミアム製品と新興市場向けの売り上げの伸びが寄与した。

2)
-2013年12月期のタイヤ部門の売上高 (全社売上高の99.5%を占める) は前年比1.4%増加。コンシューマー製品の売り上げが南米向けを中心に伸び、プレミアム製品も中国、NAFTA、欧州で好調、工業用製品も南米向けを中心に伸びた。

共同開発

-2013年12月、同社はRosneft、Oil Technoとアルメニアにおいてスチレン・ブタジエンゴム (SBR) を中心とする合成ゴムの共同研究開発に関する了解覚書 (MOU) を締結したと発表。今回の合意に基づき、ロシアの石油会社RosneftはアルメニアにおけるSBR事業への筆頭出資者となり、地元企業のOil Technoと提携する。一方のPirelliは、Rosneftと共同でSBRの研究開発を行うとともに、SBR製品の購入に関して長期供給契約の締結も視野に入れている。(2013年12月27日付プレスリリースより)

-2013年11月、同社はロシアの石油会社Rosneftおよび同国の国営企業Rostecとタイヤ材料に関する共同研究および開発に関する了解覚書 (MOU) を締結。カーボンナノチューブを含むハイテク合成ゴムや補強材の研究開発を共同で行う予定。(2013年11月26日付プレスリリースより)

開発動向

研究開発費

 (単位:百万ユーロ)
  2013年12月期 2012年12月期 2011年12月期
全社 199.2 178.9 169.7
売上対比 3.2% 2.9% 3.0%

研究開発体制

-イタリアをはじめ世界10カ所にR&Dセンターを保有。R&D要員は合計約1,400名。

設備投資

設備投資額

 (単位:百万ユーロ)
  2013年12月期 2012年12月期 2011年12月期
全社 413.1 470.9 626.2