業績

（単位：百万円）

	2012年 3月期	2011年 3月期	増減率(%)	要因
全社
売上高	543,468	530,055	2.5	1)
営業利益	20,723	24,559	(15.6)
経常利益	18,691	21,096	(11.4)
当期純利益	5,993	14,399	(58.4)
自動車事業
売上高	342,888	344,407	(0.4)	-
営業利益	(3,180)	3,546	-	-

要因
1)
＜日本＞
販売は自動車市場向けは東日本大震災、タイ洪水の影響による客先需要の減少などにより全般的に減少。

＜米州＞
自動車市場向けの販売は客先需要の回復などにより全般的に増加。

＜欧州＞
自動車市場向けの販売は前会計年度並みになった。

＜アジア他＞
自動車市場向けの販売は中国で増加したが、その他アジア地域では新規案件の量産開始が寄与した一方、タイ洪水の影響もあり減少した。

合弁事業

- 中国の製造・販売会社「恩梯恩LYC(洛陽)精密軸承有限公司(NTN-LYC (Luoyang) Bearing Corporation)」(NTN-LYC、河南省洛陽市)で16日に地鎮祭を開催したと発表した。NTN-LYCは同社と洛陽LYCが50%ずつ出資し、2011年1月に設立した。第2・第3世代ハブベアリングとニードルベアリングを製造、販売する。量産開始は12年6月の予定。売上高は15年度に約70億～80億円を目指す。(2011年4月23日付日刊自動車新聞より)

企業買収

- 2012年1月1日付で、日本科学冶金を完全子会社とする株式交換を行うと発表。同社は現在、日本科学冶金の株式79.14%を取得している。今回の株式交換により、日本科学冶金は2011年12月28日付で上場廃止となる。(2011年11月4日付プレスリリースより)

- 2011年7月28日から2011年9月7日まで実施していた日本科学冶金に対する株式公開買付けを終了したと発表。買付け後のNTNの所有割合は79.14%となる。(2011年9月8日付プレスリリースより)

-日本科学冶金株式会社を完全子会社化する意向を発表した。日本科学冶金は、粉末冶金部品および樹脂成形品の製造・販売を行っている。この買収によりNTNは、自動車部品(ギア、カム等)用の高密度焼結製品の開発におけるスピードアップと事業拡大を図る。また、日本科学冶金の高圧成形技術および量産技術を活用し、生産性向上を目指す。(2011年7月27日付プレスリリースより)

>>>次年度業績予想(売上、営業利益等)

中期経営計画

2011年4月から2014年3月までの三年間中期経営計画「躍進2013」に取り組む

- グローバル規模で事業を拡大し、2013年度に売上高7千億円、売上高営業利益率10%を目指す。13年度を最終年度とする3カ年の中期経営計画「躍進2013」では、成長市場を中心とした事業拡大のほか、次世代自動車向けの新事業を確立、11年度比で32%超増となる売上高の上積みと、売上高営業利益率の大幅伸長を狙う。自動車部門では世界各地の需要増に対応し現地の生産・販売を強化する一方で、開発・研究体制を拡充する。先端技術では、インホイールモーターシステムやワンモーター駆動システムをはじめとした次世代電気自動車(EV)向け製品の開発を加速、実用化と早期量産化を視野に独自技術での新事業の確立を目指す。(2011年8月4日付日刊自動車新聞より)

- 欧州の生産拠点で増産を図る。ハブベアリング、等速ジョイントなどについて、2013年までに現状比3割程度増産する。現地の需要増に対応するほか新規顧客の開拓に努める。これにより11年3月期に877億円だった欧州での自動車関連の売上高を、中期的には1200億円近くまで引き上げる狙い。(2011年6月11日付日刊自動車新聞より)

生産関連
- 中国では、2012年6月より、洛陽LYC軸承有限公司(Luoyang LYC Bearing Corporation)との合弁会社、恩梯恩LYC(洛陽)精密軸承有限公司(NTN-LYC (Luoyang) Bearing Corporation)が、現地自動車メーカ向けにハブベアリングやニードルローラベアリングの生産・販売を開始。また2012年10月より南京恩梯恩精密機電有限公司(Nanjing NTN Corporation)(江蘇省南京市)が、中国市場で需要が増加する建設機械用、鉄鋼設備用や風力発電機用など各種軸受を、現地で材料からの一貫生産を開始。
- タイでは、2番目の生産拠点としてピントン工場(チョンブリ県シラチャ市)を建設しており、2012年10月より等速ジョイントの生産を開始。また同じ敷地内に生産前工程である鍛造・旋削を行う合弁会社、NTPT CO., LTD.を本年2月に設立した。
- インドでは、2番目の生産拠点としてチェンナイ工場(タミルナドゥ州チェンナイ市)が、2012年5月より等速ジョイントおよびハブベアリングを生産・販売している。
- 米国では、2011年6月より鍛造・旋削・熱処理を行う合弁会社NTA PRECISION AXLE CORP.(イリノイ州キャロルストリーム市)が生産を開始した。
- ブラジルでは、2011年12月よりNTN do Brasil Producao de Semi-Eixos Ltda.(サンパウロ州グアルーリョス市)が、等速ジョイントの量産を開始した。
- 欧州では、NTN-SNR ROULEMENTSにおける生産能力を増強しており、今後、航空機用や風力発電機用など、産業機械用大形軸受の現地生産比率を高める。
- 日本国内では、2012年3月より石川県能登地区で株式会社NTN能登製作所が産業機械用の各種軸受の生産を開始した。すでに同地区で稼働している株式会社NTN羽咋製作所、株式会社NTN宝達志水製作所などと共に、産業機械用軸受のリスク分散と生産能力を強化する。また同年7月より岡山県で株式会社NTN赤磐製作所が量産を開始する予定。

販売関連
- 2012年4月より、「自動車事業本部」と「産業機械事業本部」の組織体制を見直し、国内外の全ての生産子会社を事業本部の管轄とし、グローバルに事業を推進している。また同年4月より国内の販売組織体制を「支店」から「支社」へ改編し、今まで以上に利益の拡大を目指す。
- 中国については、2012年4月に「中国事業本部」を新設。内陸部の支店や代理店の拡大など、新しい販路の開拓や新事業の企画と推進を通じて、中国における事業拡大を加速する。
- 補修・市販向けの販売を強化。自動車向けではNTN-SNR ROULEMENTSで培ったノウハウを、北米や南米、中国を中心としたアジアなどへも展開。産業機械向けでは、設備補修サービス事業を強化することで、鉄鋼・鉱山・製紙などのプラント補修案件の販売を拡大する。

研究開発関連
- 2011年4月に「要素技術研究所」を「先端技術研究所」に改称し、将来の市場を創造するテーマを重点的に研究。また同年9月より「複合材料商品事業部」に、金型の製造や焼結合金の高圧成形などに非常に高い技術力を持つ、日本科学冶金株式会社を加えた。
- 2011年4月に新設した「EVシステム事業部」は、企業内ベンチャー部門として電気自動車(EV)向け商品を開発するとともに、開発したシステム商品を搭載したEVの早期実用化を目指す。
- 海外では、2011年5月に「NTN中国技術センター」(上海市)が稼働した。現地における設計や評価試験などの技術対応力を強化する。

収益体質の強化
- 自動車事業の収益改善のため、設計、材料、生産工程などの見直しによる原価低減を推進。また収益性が高い産業機械や、補修・市販向けの販売拡大を図り、利益率を向上させる。現地生産やグローバル調達、現地生産品の輸入など、為替に左右されない体制作りを進める。

研究開発費

（単位：百万円）

	2012年3月期	2011年3月期	2010年3月期
軸受関連商品	N.A.	N.A.	10,410
等速ジョイント関連商品	N.A.	N.A.	3,537
精密機器関連商品	N.A.	N.A.	739
全社	17,156	15,697	14,687

研究開発成果

低トルク密封形深溝玉軸受
電気自動車(EV)のモーターなどの高効率化に寄与する「低トルク密封形深溝玉軸受」を開発したと発表した。新開発のグリースにより、モーターの支持軸受に使用される従来の密封形玉軸受と比べ、50％以上の低トルク化に成功した。走行時の低騒音性や寿命も従来品と同等以上の性能を持つ。EVや電装補機、産業機械用などの各種モーター向けに展開し、2015年度に年間6億円の販売を目指す。(2012年2月17日付日刊自動車新聞より)

高荷重対応樹脂プーリ
エンジンの補機ベルト用プーリとして、従来の鉄製から樹脂製に変更した「高荷重対応樹脂プーリ」を開発した。高温環境下でも高い剛性を持つ樹脂の採用などにより、従来の樹脂製プーリと比べ2倍以上、業界最高となる耐荷重性能を実現した。樹脂製への置き換えにより、鉄製と比べ約1/3の軽量化につなげた。自動車部品の軽量化需要に応え、海外市場を含めた展開を進める方針。販売目標は2013年度で年間2億円としている。 (2012年1月26日付日刊自動車新聞より)

パーキング機能付き電動ブレーキシステム
自動車用次世代ブレーキシステムとして「パーキング機能付き電動ブレーキシステム」を開発した、と発表した。電動ブレーキアクチュエータにパーキングブレーキ機能を一体化し、小型軽量化した。パーキング機能の電子制御化により安全性や利便性の向上にもつなげた。年間目標販売は60億円。(2011年12月2日付日刊自動車新聞より)

過酷環境対応ハブベアリング
振動や衝撃に強く、寒冷地でも信頼性の高い走行や車両輸送を可能にした「過酷環境対応ハブベアリング」を発表した。新興国などに見られる未舗装の悪路や寒冷地の車の長距離輸送などに対応し、グローバルな市場展開を行う方針だ。販売目標は2013年度で15億円としている。(2011年11月28日付日刊自動車新聞より)

インホイールモーター搭載:四輪独立駆動操舵システム
新開発の小型転舵アクチュエーターによる操舵システムと独自の電動コミューター用インホイールモーターシステムを組み合わせた二人乗り四輪電動コミューター用｢インホイールモーター搭載:四輪独立駆動操舵システム｣を発表した｡同システムでは､インホイールモーターと小型転舵アクチュエーターを一体化したコンパクトな駆動･転舵機構を四輪すべてに組み込み､四輪の駆動と操舵を連携して制御することで､その場での回転移動や真横方向移動ができる｡(2011年11月24日付日刊自動車新聞より)

高スラスト負荷対応深溝玉軸受
回転軸線方向にかかる負荷であるスラスト負荷能力を従来の深溝玉軸受と比べ3倍まで向上させた「高スラスト負荷対応深溝玉軸受」を開発したと発表した。一般的に使用されている円すいころ軸受と比べ、軸受回転トルクを60%まで低減させた。円すいころ軸受からの置き換えも可能としている。高負荷用途への適応を可能にし、自動車軸受の低トルク化や高効率化へのニーズに対応する。2015年度に自動車の駆動伝達部用途として年4億円の販売を目指す。今回スラスト負荷能力の高い深溝玉軸受を開発したことにより、円すいころ軸受に比べ、軸受の回転トルクを60%低減できる。予圧調整も不要になり組み立て工数を削減できる。同商品の開発により自動車の二酸化炭素削減や低燃費化、ユーザーの生産性向上を図る。(2011年11月17日付日刊自動車新聞より)

シフトバイワイヤー用電動駆動装置
大幅な軽量、小型化を図った自動車向けのシフトバイワイヤー用電動駆動装置(アクチュエーターユニット)を開発したと発表した。新製品は高効率でコンパクトなボールねじ技術を活用することで、シフトバイワイヤーの高効率化と高信頼性を確保、さらに従来品に比べ60％の軽量化を果たした。同社ではこの新製品で2015年に年販2億円を目指す。シフトバイワイヤー用電動駆動装置では、モーターの回転運動を直線運動や往復運動に変更する機構効率の向上のため、これまでは滑りねじやウォームギアの代わりにボールねじの採用が増えている。新製品では、このボールねじ軸と出力シャフトの二重構造を見直し、これらを一体化し構成部材を削減、従来品の2.7kgから1.1kgまで軽量化を実現した。また、出力シャフトの突出位置を直接検出する位置センサーを内蔵。これにより、他の位置センサーの設置や組み付け工程を不要としている。(2011年11月5日付日刊自動車新聞より)

回転センサ付軸受
市場投入している｢回転センサ付軸受｣をシリーズ化し、業界初で外径を420ミリメートルまで大型化した｢回転センサ付大形軸受｣を開発したと発表した。回転センサーの取り付け工数や部品点数の削減が可能で、周辺部も含めた小型化にも貢献する。新製品は、大型軸受で回転数検出が必要とされる建設機械や鉄鋼設備、風力発電装置などへの採用を提案し、2015年度に年販8億円を目指す。(2011年10月8日付日刊自動車新聞より)

インホイールモータシステムの実証実験
公道における改造電気自動車(コンバートEV)用のインホイールモータシステムの実証実験を、2010年10月から静岡県磐田市で開始すると発表。実証実験は、磐田市が10月に設立する(仮称)磐田新産業創出協議会が取り組む｢次世代自動車等に関する事業｣の｢コンバートEV社会実験｣として行うもの。NTNのインホイールモータシステムを、タジマモーターが製作したコンバートEVに搭載。磐田市の公用車として、公道走行における性能、安全技術、品質などのデータを収集·分析することで、次世代EVとしての実証実験を行う。(2011年9月30日付プレスリリースより)

エアオイル潤滑省スペース高機能アンギュラ玉軸受
外輪の給油穴から軸受内部に直接潤滑油を供給する工作機械主軸用軸受を開発したと発表した。新製品は「エアオイル潤滑省スペース高機能アンギュラ玉軸受」で、軸受間座の給油穴が不要となるため、間座幅寸法を縮小し主軸のコンパクト化が可能になる。2015年度に年間1億円の売上げを目指す。(2011年9月22日付日刊自動車新聞より)

転がり軸受最適設計システム
自動車用トランスミッションやデファレンシャルギアに使用する転がり軸受の開発で、要求寿命や剛性などの必要特性を満足させながら、短時間で自動設計できる「転がり軸受最適設計システム」を開発したと発表した。これにより、顧客要求から設計完了までの検討時間を大幅に短縮、従来に比べ深溝玉軸受で6分の1に、アンギュラ玉軸受で8分の1に短縮できるとしている。同社では新システムを、ミッションやデフ以外の自動車用軸受や産業機械用軸受にも活用することで顧客サービスの一層の向上を目指す。(2011年9月5日付日刊自動車新聞より)

開放形低トルク深溝玉軸受
高い軸受性能と回転トルクの低減を両立したトランスミッション用「開放形低トルク深溝玉軸受」を発表した。軸受内部の潤滑油をコントロールすることで軸受の寿命や剛性など基本性能を維持しながら低トルク化を実現。噴霧潤滑(跳ねかけ)方式における標準深溝玉軸受の従来品に比べ、回転トルクを25%以上低減するとともに、噴霧潤滑方式下の少ない油量状態においても十分な性能を発揮することで低燃費や環境負荷低減に寄与する。(2011年5月20日付日刊自動車新聞より)

技術供与契約

（2012年3月31日現在）

相手先	国名	契約内容	契約期限
National Engineering Industries Ltd.	インド	ボールベアリング等の製造に関する技術の供与	2011.11.2-2014.11.1
台惟工業股份有限公司 (Tung Pei Industrial Co., Ltd.)	台湾	等速ジョイントの製造に関する技術の供与	2003.3.26-2013.3.25
Unidrive Pty. Ltd.	オーストラリア	等速ジョイントの組立に関する技術の供与	1983.2.15-2013.6.9

設備投資額

（単位：百万円）

	2012年3月期	2011年3月期	2010年3月期
全社	54,440	29,700	21,504

 

2012年3月期の投資

日本
- 株式会社NTN能登製作所、および株式会社NTN赤磐製作所の工場新設による建屋新築などにより18,054百万円の設備投資を行った。

- ｢株式会社NTN赤磐製作所｣の建設工事開始にあたり、岡山県赤磐市において地鎮祭を行った。NTN赤磐製作所では、自動車および産業機械用軸受全般の製造・販売を行う。投資額は約100億円で、敷地面積は約66,000平方メートル。従業員約160名を雇用し、2012年8月に操業を開始する見込み。(2011年8月5日付プレスリリースより)

米州
- NTA Precision Axle Corp.の工場新設による軸受製造設備設置などにより10,517百万円の設備投資を行った。

欧州
- NTN-SNR Roulementsの軸受製造設備増設などにより7,807百万円の設備投資を行った。

アジア他地域
- 上海恩梯恩精密機電有限公司(Shanghai NTN Corporation)の建屋増築および軸受製造設備増設、南京恩梯恩精密機電有限公司(Nanjing NTN Corporation)および恩梯恩LYC(洛陽)精密軸承有限公司(NTN-LYC (Luoyang) Bearing Corporation)の工場新設による建屋新築などにより18,180百万円の設備投資を行った。

- タイのチョンブリ県ピントン工業団地に同国で2番目の生産拠点を新設すると発表した。子会社のNTNマニュファクチャリングタイランド(NMT)イースタンシーボード工場(ラヨーン県)に続いて、約10億バーツ(約25億円)を投資して新設する。イースタンシーボード工場で製造する等速ジョイント(CVJ)の製造を移管して10月に生産を開始、能力増強を図る。両工場はハブベアリングやボールベアリングなどCVJ以外の製品の生産能力も順次、高めていく。(2012年2月15日付日刊自動車新聞より)

- 中国で初めての技術開発拠点「NTN中国技術センター」の開所式を上海市で実施したと発表した。同センターに設置した最新型の試験機や検査機を紹介したほか、インホイールモーターやステアバイワイヤなどNTNの次世代電気自動車(EV)用システムを搭載したEVの試乗会も実施した。同センターは上海市松江区の上海NTN敷地内に立地する。建物は1階が実験室、2階が事務所で、延べ床面積は約7200平方メートル。従業員は約200人の予定。(2011年6月3日付日刊自動車新聞より)

設備の新設・除去等

会社名/事業所 (所在地)	内容	総額 (百万円)	着手	完了	目的
同社
研究部門	研究用設備等	3,831	2008年04月	2013年09月	研究開発等
桑名製作所 (三重県桑名市)	軸受用設備	3,532	2008年04月	2014年03月	増産および合理化
磐田製作所 (静岡県磐田市)	軸受・等速ジョイント・ 精密機器商品等用設備	2,101	2008年04月	2013年07月	合理化
岡山製作所 (岡山県備前市)	軸受・等速ジョイント用 設備	1,802	2008年04月	2013年04月	増産および合理化
長野製作所 (長野県箕輪町)	軸受用設備	676	2008年09月	2012年06月	増産および合理化
子会社・関連会社
NTN赤磐製作所 (岡山県赤磐市)	軸受用建屋および設備	9,527	2011年06月	2013年12月	新規設立
NTN能登製作所 (石川県羽咋郡)	軸受用建屋および設備	6,904	2011年05月	2013年08月	新規設立
NTN三重製作所 (三重県桑名市)	軸受用設備	1,580	2012年01月	2013年03月	増産
NTA Precision Axle Corporation (Illinois, USA)	軸受用設備	8,335	2010年11月	2013年09月	増産
American NTN Bearing Mfg. Corp. (Illinois, USA)	軸受用設備	5,059	2011年07月	2013年05月	増産
NTN-Bower Corp. (Illinois, USA)	軸受用設備	2,000	2011年06月	2013年06月	増産
SNR Rolamentos Do Brasil Ltda. (Parana, Brasil)	軸受用建屋および設備	1,618	2010年10月	2014年09月	増産
NTN-SNR Roulements (Annecy, France)	軸受用建屋および設備	7,900	2008年04月	2015年03月	増産
NTN-SNR Rulmenti (Sibiu, Romania)	軸受用建屋および設備	7,525	2010年08月	2014年09月	増産
ICSA Industria Cuscinetti S.P.A. (Turin, Italy)	軸受用設備	1,856	2012年01月	2015年04月	増産
NTN Transmissions Europe Crezancy (Crezancy, France)	等速ジョイント用設備等	1,353	2010年06月	2012年08月	合理化
南京恩梯恩精密機電有限公司 [Nanjing NTN Corporation] (中国南京市)	軸受用建屋および設備	15,281	2011年09月	2014年04月	新規設立
上海恩梯恩精密機電有限公司 [Shanghai NTN Corporation] (中国上海市)	軸受用建屋および設備	14,107	2010年06月	2013年09月	増産
恩梯恩LYC(洛陽)精密軸承有限公司 [NTN-LYC (Luoyang) Bearing Corporation] (中国洛陽市)	軸受用建屋および設備	7,910	2011年06月	2013年07月	新規設立
NTN NEI Manufacturing India Private Limited (Rewari, India)	軸受・等速ジョイント用建屋および設備	2,243	2009年12月	2012年12月	増産
NTN Manufacturing (Thailand) Co., Ltd. (Rayong, Thailand)	等速ジョイント用建屋および設備	1,606	2011年12月	2013年03月	増産
廣州恩梯恩裕隆傳動系統有限公司 [Guangzhou NTN-Yylon Drivetrain] (中国廣州市)	等速ジョイント用設備	1,571	2011年05月	2013年10月	増産