三ツ星ベルト (株)

会社概要

■URL

https://www.mitsuboshi.com/

■本社所在地

〒653-0024 兵庫県神戸市長田区浜添通4-1-21 (神戸本社)

業容

-主な事業内容はベルト、その他 (建材、合成樹脂素材等) の製造・販売。

‐自動車の電動化に伴い、電動化対応ベルト(自動車・電動ユニット用ベルト(EBP/EPS/PSDなど)や電動二輪車・後輪駆動用ベルトの販売を拡大。(2023年3月期)

資本構成

-2022年4月より、東京証券取引所プライム市場に移行

(2023年3月31日現在)

氏名または会社名	出資比率 (%)
日本マスタートラスト信託銀行株式会社	14.52
株式会社日本カストディ銀行	4.38
株式会社三菱UFJ銀行	4.13
星友持株会	3.75
三井物産株式会社	2.65
NIPPON ACTIVE VALUE FUND PLC	2.47
三菱UFJ信託銀行株式会社	2.42
三ツ星ベルト社員持株会	2.07
株式会社三井住友銀行	1.91
三信株式会社	1.76
計	40.07

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主要製品

伝動ベルト (Driving belts)
タイミングベルト (Timing belts)
ローエッジVベルト (Raw edge V-belts)
Vリブドベルト (V-ribbed belts)

電動ユニット駆動ベルト (Timing belt for electric unit)

オルタネーターダンパープーリー (Alternator pulleys)

電動パワーステアリング用ウォームホイール (Worm wheels for electric power steering)

オートテンショナー (Auto tensioners)

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エンジン用
タイミングベルト (Timing belts)
油中ベルト (Oiled belts)
オルタネーターダンパープーリー (Alternator pulleys)
オートテンショナー (Auto tensioners)
Vリブドベルト (V-ribbed belts)
ローエッジVベルト (Raw edge V-belts)

電動パワーステアリング用
ウォームホイール（射出成形製・キャストナイロン製）(Worm wheels (injection molded, cast nylon))
電動ユニット駆動ベルト (Timing belt for electric unit)

電動パーキングブレーキ用
電動ユニット駆動ベルト (Timing belt for electric unit)

パワースライドドア用
電動ユニット駆動ベルト (Timing belt for electric unit)

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沿革

1919年10月	本社現在地において、故小田源蔵個人経営による木綿ベルトを主製品とする合資会社三ツ星商会を設立。
1932年10月	株式会社三ツ星商会を設立、同時に合資会社三ツ星商会を吸収合併。
1935年06月	三ツ星調帯株式会社に改称。
1936年03月	コンベヤベルトの製造開始。
1937年06月	東京都中央区に東京支店を開設。
1940年10月	V型ベルトの製造開始。
1947年01月	自転車用タイヤ・チューブの製造開始。
1947年11月	香川県に四国工場を建設し、平型ベルトの製造開始。
1955年06月	名古屋市に名古屋支店を開設。
1957年05月	歯付ベルトの製造開始。
1957年06月	神戸証券取引所に株式を上場。
1958年07月	大阪証券取引所に株式を上場。
1961年05月	三ツ星ベルト株式会社に改称。
1961年06月	名古屋証券取引所に株式を上場。
1962年01月	愛知県小牧市に名古屋工場を建設し、各種ベルトの製造開始。
1962年05月	東京証券取引所市場第1部に株式を上場。
1963年07月	防水シートの製造開始。
1965年04月	自動車内装部品の製造開始。
1972年11月	昭和23年11月大阪市に設置の大阪出張所を大阪支店に改称。
1973年07月	自動車外装部品の製造開始。
1973年11月	米国イリノイ州に現地法人子会社MBL (USA) Corporationを設立。
1977年01月	オランダ国ライデン市に現地法人子会社MBL (Europe) B.V.を設立。
1977年07月	シンガポール国に現地法人子会社Mitsuboshi Belting (Singapore) PTE Ltd.を設立。
1977年09月	(株) 三ツ星ベルト神奈川製造所より自動車内装・外装部品の製造設備等を譲り受け、神奈川工場として発足。
1980年04月	SF製品 (エンジニアリングストラクチュラルフォーム) の製造開始。
1982年10月	ポリウレタン素材によるケミフレックス製品の製造開始。
1984年07月	フィリピン国に現地法人関連会社Mitsuboshi Belting Philippines Corporationを設立。
1986年09月	滋賀県に滋賀工場を建設。(ケーブルコードの樹脂加工設備の増設)
1987年12月	タイ国に現地法人関連会社Mitsuboshi Belting (Thailand) Co.,Ltd.を設立。
1988年03月	米国イリノイ州に現地法人子会社MBL (USA) Corporationの製造部門として生産工場を建設。
1988年09月	インドネシア共和国に現地法人子会社P.T. Mitsuboshi Belting Indonesiaを設立。
1990年05月	シンガポール国に現地法人子会社エム・ビー・エルインターナショナル (エイシア) プライベートリミテッドを設立。
1992年10月	本社 (現神戸本社) 事務所を神戸市中央区の「神戸ハーバーランドセンタービル」に移転。
1996年11月	東京支店 (現東京本社) をJR東京駅前日本橋に移転。
1997年03月	子会社Mitsuboshi Belting (Singapore) Pte Ltd.がインドネシア共和国に設立した現地法人子会社P.T. Seiwa Indonesiaの生産工場完成。
1999年02月	生産システムの開発と試験を目的に、京都府綾部市に三ツ星ベルト技研株式会社を設立。
1999年10月	Visteon (米国) とコックピットモジュール用成形部品の共同開発および販売で提携。5年契約で、Visteonのコックピットモジュールに組み込まれるインパネなどプラスチック部品を共同開発する。
2000年01月	神戸・東京両本社制の実施。
2000年04月	基礎研究と製品開発のためのテクノリサーチセンターを神戸の現本店に隣接して建設。
2000年10月	神戸市長田区の本店社屋を総合管理センターとして増改築し、神戸本社事務所を神戸市中央区から移転。
2001年08月	子会社MOI Tech Private Ltd.がポーランドに子会社MOI Tech Europe Sp. z o. o.を設立。
2001年10月	子会社三ツ星ベルト北日本 (株) と子会社東京三ツ星工販 (株) を統合し、三ツ星ベルト販賣 (株) として営業開始。
2001年11月	子会社MBL (USA) Corporationよりケミフレックス事業を子会社Mitsuboshi Chem. Corporationとして分社。
2002年06月	子会社MBL (Europe) B.V.が子会社上海共星机帯国際貿易有限公司 [MBL Shanghai International Trading Co., Ltd.] を設立。
2003年01月	子会社Mitsuboshi Belting (Singapore) PTE Ltd.と子会社Mitsuboshi Overseas Headquarters Private Limitedの2社を事業統合。
2003年01月	子会社三ツ星ベルト販賣 (株) と子会社三ツ星ベルト中日本 (株) と子会社三ツ星ベルト西日本 (株) 統合し、三ツ星ベルト販賣 (株) として営業開始。
2003年04月	化成品神奈川工場を子会社共星工業 (株) として分社。
2003年07月	子会社Mitsuboshi Overseas Headquarters Private Limitedがタイ国に設立した子会社Stars Technologies Industrial Limitedが製造開始。
2003年10月	化成品事業の製造部門を、子会社名星工業 (株) に承継。
2003年10月	執行役員制度導入。
2004年04月	子会社MOI Tech Private, Ltd.が中国に子会社蘇州三之星機帯科技有限公司 [Suzhou Mitsuboshi Belting Co., Ltd.] を設立。
2004年10月	化成品事業を新設分割により、子会社三ツ星ベルト化成品 (株) として分社。
2006年09月	三ツ星ベルト化成品 (株) の全株式をInternational Automotive Components Group Japan, LLCへ譲渡。
2007年12月	子会社Mitsuboshi Chem. Corporationを清算。
2010年11月	タイ国の子会社Mitsuboshi Belting (Thailand) Co., Ltd. の事業を子会社Stars Technologies Industrial Ltd.に譲渡し、両者の事業を統合。
2013年01月	子会社Mitsuboshi Overseas Headquarters Private Limitedと、子会社MOI Tech Private Limitedの2社を事業統合。
2022年04月	東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行