Trelleborg AB 2019年12月期の動向
業績 |
(単位:百万スウェーデンクローナ) |
2019年12月期 | 2018年12月期 | 増減率 (%) |
要因 | |
全社売上高 | 36,588 | 34,005 | 7.6 | 1) |
EBIT | 962 | 4,518 | (78.7) | 2) |
主な自動車関連部門 | ||||
シーリングソリューション部門 - 売上高 | 12,141 | 11,049 | 9.9 | 3) |
シーリングソリューション部門 - EBIT | 2,729 | 2,559 | 6.6 | - |
要因
1) 全社売上高
-2019年12月期の売上高は前年比7.6%増の36,588百万スウェーデンクローナであった。シーリングソリューション部門の売上高が前年並みだったものの、産業ソリューション部門での売上高が好調であった。ホイールシステム部門の売上高は減少となった。アンダーディベロップメント部門の売上高は増加した。
2) EBIT
-2019年12月期、同社のEBITは、前年比78.7%減の962百万スウェーデンクローナ。2019年のEBITには、事業再編に係る498百万スウェーデンクローナと、使用資本の減損処理としてアンダーディベロップメント部門に3,198百万クローナの費用を計上している。 比較に影響を与える可能性のある項目を除いた同社のEBITは4,658百万スウェーデンクローナで、昨年比では1%減。
3) シーリングソリューション部門
-2019年12月期の同部門の売上高は、前年比9.9%増の12,141百万スウェーデンクローナであった。欧州及びアジア向けの売上高は減少したものの、北米への売上高が堅調であった。航空宇宙分野への売上高が好調であり、一般産業分野、自動車事業向けでは減少した。
組織再編
-特定セグメントに注力し、収益性の改善が必要な領域を強調することを目的として、組織再編を実施すると発表した。新組織では、現在5部門で展開する事業エリアを3部門に編成する。同社はTrelleborg Coated SystemsおよびTrelleborg Offshore&Constructionを廃止する。多くの業務は新セグメントに移管し、事業領域構造とは分けられるという。なおTrelleborg Sealing Solutionsは、組織の変更による影響を受けず、Trelleborg Wheel Systemsは自転車タイヤ事業が移管によりわずかに影響を受けるとしている。(2019年12月4日付プレスリリースより)
買収
-Trelleborg Sealing Solutions事業を通じて、米国のポリテトラフルオロエチレン (PTFE)シーリングソリューション企業Tritec Sealを買収する契約に署名したと発表した。買収により、Trelleborgは主にロータリーシールのポートフォリオ強化を図る。米国ミシガン州Fenton に本拠を置くTritec Sealの2018年の売上高は約300百万スウェーデン・クローナ。買収は2019年第4四半期に完了する見込み。(2019年11月25日付プレスリリースより)
研究開発費 |
(単位:百万スウェーデンクローナ) |
2019年12月期 | 2018年12月期 | 2017年12月期 | |
合計 | 617 | 565 | 516 |
-Trelleborg Sealing Solutionsは、スプリングおよびエラストマー通電シールでの使用に適したポリテトラフルオロエチレン(PTFE)ベースの導電性材料Turcon MC1およびTurcon MC2の発売を発表した。シールとベアリングは、可動部品間の信頼性の高い電気接続を提供する。PTFE複合材料が電気を伝導できるようにするには、導電性フィラーを追加し、PTFEマトリックス内で相互接続する必要がある。電気伝導性証明のため、この材料は同社のラボでテストされた。デンマークのHelsingorで開発されたこの素材は電動化、eモビリティ、センシング、IoTソリューションなどに適しているという。(2019年10月9日付プレスリリースより)
設備投資額 |
(単位:百万スウェーデンクローナ) |
2019年12月期 | 2018年12月期 | 2017年12月期 | |
全社 | 1,797 | 1,943 | 1,437 |
-シーリングソリューション部門 | 575 | 510 | 387 |
-シーリングソリューション部門は、スウェーデンKalmarの施設でブレーキシムの新生産ラインを開設したと発表した。新ラインは接着ラミネーションの3つのステーションや、マーキングロボットを備えたビジョンシステムなどが導入され、製造の柔軟性と品質管理の向上をもたらすという。(2019年12月2日付プレスリリースより)