マツダ:世界200万台体制へ向け、設備投資を4年間で2,500億円追加

第2世代SKYACTIVと米国新工場稼働により、2021年度から本格的成長を目指す

2018/07/04

要約

CX-8
中国とオーストラリアにも投入するCX-8
(北京モーターショー2018で撮影)

  マツダは2018年4月に、「今後の取組み方向性」を発表した。2012~2015年度の中期計画「構造改革プラン」と2016~2018年度の「構造改革ステージ2」の成果をベースに、量・質ともさらに大幅に発展させる方向を示した。2019年から投入するSKYACTIV(第2世代)では、これまでの全モデルを対象とした「一括企画」に代わり、「Small商品群」と「Large商品群」に分けた商品企画を行う。Large商品群では、電動化を含むワイドなパワートレインを設定し、台当たり販売単価の向上も目指す。

  米国では、2021年度にトヨタと共同で建設するアラバマ新工場が稼働する。それに合わせて通常の年1,000億円レベルの設備投資に、2018年度からの4年間で合計2,500億円を上乗せする計画。さらに米国販売網に4年間で合計400億円を投資して販売網の改革を加速する。このように、2018~2020年度は成長に向けての「足場固め」の時期となり投資が嵩むが、米国新工場が稼働する2021年度から売上・収益とも本格的に成長する計画。

  2021年度に180万台、新工場の生産がフルに貢献する2023年度に世界販売200万台を目指している。

 

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